○添付資料の目次

１．当中間決算に関する定性的情報 ………………………………………………………………………………………	2
（１）経営成績に関する説明 ……………………………………………………………………………………………	2
（２）財政状態に関する説明 ……………………………………………………………………………………………	3
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………	3
２．中間連結財務諸表及び主な注記 ………………………………………………………………………………………	4
（１）中間連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………………………	4
（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書 ……………………………………………………………	6
中間連結損益計算書 ………………………………………………………………………………………………	6
中間連結包括利益計算書 …………………………………………………………………………………………	7
（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書 ……………………………………………………………………………	8
（４）中間連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………………………	10
（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………	10
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………………	10
（セグメント情報等の注記） ………………………………………………………………………………………	10

１．当中間決算に関する定性的情報

（１）経営成績に関する説明

当中間連結会計期間（2026年４月１日から2026年９月30日）におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果を背景に、個人消費に持ち直しの動きがみられるなど、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、消費者物価の上昇が続くなか、中東情勢や自然災害、金融資本市場の変動等が景気や消費動向に及ぼす影響について、引き続き注意を要する状況となりました。

スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向の高まりやスポーツイベントに伴う需要を背景に、シューズや一般競技スポーツ関連商品などが堅調に推移しました。また、ＥＣ販売の拡大が継続する一方、降雨や気温の影響により夏季商品の販売が伸び悩むなど、商品カテゴリー間で需要に差がみられました。

このような市場環境のもと、当社グループは、「こころを動かすスポーツ。」「スポーツの国をつくろう。」というステートメントの実現に向け、経営構造改革を継続し、需要動向に応じた品揃えと販売施策の強化、店舗運営の効率化に取り組んでまいりました。

販売面につきましては、シューズや一般競技スポーツ関連商品を中心に、重点商品の展開や顧客ニーズに応じた商品提案を進めたことなどが寄与し、国内小売事業のリアル店舗の売上高は前年同期を上回りました。ＥＣ販売につきましても、幅広い商品カテゴリーで前年同期を上回り、増収に寄与しました。一方、アウトドア用品やトレーニングウェア等は、天候や需要動向の影響もあり低調に推移しました。

利益面につきましては、売上総利益率は前年同期とほぼ同水準で推移し、増収により売上総利益が増加しました。販売費及び一般管理費につきましては、ＥＣ販売の伸長に伴う広告宣伝費やシステム関連費用等が増加した一方、リアル店舗における経費の適正化に取り組んだことに加え、前連結会計年度に実施した減損処理による減価償却費の減少等もあり、増加を限定的なものに抑えました。この結果、営業利益は前年同期を大きく上回りました。また、前年同期に計上したゼビオアリーナ仙台の建物寄附に伴う一過性の特別損失が当期は発生しなかったことなどから、親会社株主に帰属する中間純利益は大幅に増加しました。

今後も、リアル店舗とＥＣの連携強化、商品在庫の適正化、店舗生産性の向上を通じて、収益力及び資本効率の改善を進めてまいります。

新規出店及び閉店につきましては、当中間連結会計期間において31店舗を出店し23店舗を閉店しました。これにより、当中間連結会計期間末におけるグループの総店舗数は980店舗となり、グループ合計の売場面積は前連結会計年度末に比べ748坪増加し209,569坪となりました。

以上の結果、当中間連結会計期間における連結業績は、売上高1,301億39百万円（前年同期比4.7%増）、営業利益38億77百万円（前年同期比96.3%増）、経常利益40億56百万円（前年同期比42.1%増）、親会社株主に帰属する中間純利益23億61百万円となりました。

〔主な商品部門別の営業概況〕

＜ゴルフ部門＞

　ゴルフ部門では、ゴルフパートナー及びＥＣ販売が堅調に推移し、部門全体の売上高は413億81百万円（前年同期比4.5％増）となりました。

＜一般競技スポーツ・シューズ部門＞

　一般競技スポーツ・シューズ部門では、サッカー関連商品やランニングシューズ等の販売が堅調に推移し、ＥＣ販売の伸長も寄与したことから、売上高は525億55百万円（前年同期比9.7％増）となりました。

＜スポーツアパレル部門＞

　スポーツアパレル部門では、ＥＣ販売が堅調に推移した一方、リアル店舗におけるトレーニングウェア等の販売が伸び悩み、売上高は125億47百万円（前年同期比4.0％減）となりました。

＜アウトドア・その他部門＞

　アウトドア・その他部門では、一部商品やＥＣ販売が堅調に推移した一方、キャンプ用品等の夏季商品の販売が低調に推移し、売上高は159億59百万円（前年同期比1.6％減）となりました。

（２）財政状態に関する説明

　当中間連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ58億25百万円減少し、2,001億70百万円となりました。主な要因は、現金及び預金が39億19百万円増加した一方、売上債権やその他の流動資産が減少したことなどによるものです。

　負債につきましては、仕入債務及びその他の流動負債の減少などにより、前連結会計年度末に比べ75億58百万円減少し、801億24百万円となりました。

　純資産は、配当金の支払いがあった一方、親会社株主に帰属する中間純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べ17億32百万円増加し、1,200億45百万円となりました。

　営業活動によるキャッシュ・フローは79億42百万円の収入となりました。主な要因は、税金等調整前中間純利益38億37百万円、減価償却費30億78百万円及び売上債権の減少31億90百万円などによる資金の増加が、仕入債務の減少26億５百万円及び法人税等の支払額６億29百万円などによる資金の減少を上回ったことによるものです。

　投資活動によるキャッシュ・フローは23億54百万円の支出となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出16億48百万円、無形固定資産の取得による支出６億29百万円などです。

　財務活動によるキャッシュ・フローは13億77百万円の支出となりました。主な要因は、配当金の支払額７億24百万円、ファイナンス・リース債務の返済による支出５億59百万円などです。

　以上の結果、当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物の残高は197億27百万円となりました。

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明

2026年５月15日に公表致しました連結業績予想から修正は行っておりません。

２．中間連結財務諸表及び主な注記

（１）中間連結貸借対照表

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2026年３月31日)	当中間連結会計期間 (2026年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	15,808	19,727
受取手形及び売掛金	16,634	13,489
営業貸付金	538	367
商品	87,543	87,954
未収還付法人税等	662	21
その他	12,830	6,941
貸倒引当金	△518	△480
流動資産合計	133,500	128,022
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物	53,498	54,561
減価償却累計額	△40,165	△40,788
建物及び構築物（純額）	13,333	13,773
土地	14,786	14,786
リース資産	6,298	6,295
減価償却累計額	△3,420	△3,636
リース資産（純額）	2,878	2,659
建設仮勘定	1,403	1,465
その他	23,661	24,406
減価償却累計額	△19,857	△20,273
その他（純額）	3,803	4,133
有形固定資産合計	36,206	36,818
無形固定資産
のれん	83	160
ソフトウエア	6,894	6,415
その他	2,233	2,083
無形固定資産合計	9,211	8,658
投資その他の資産
投資有価証券	2,322	2,526
長期貸付金	0	0
繰延税金資産	4,650	4,161
差入保証金	947	873
敷金	14,457	14,399
投資不動産	2,393	2,393
減価償却累計額	△613	△623
投資不動産（純額）	1,780	1,770
退職給付に係る資産	2,353	2,383
その他	691	739
貸倒引当金	△124	△183
投資その他の資産合計	27,078	26,671
固定資産合計	72,495	72,148
資産合計	205,996	200,170

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2026年３月31日)	当中間連結会計期間 (2026年９月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	20,342	19,377
電子記録債務	32,041	30,417
短期借入金	900	900
１年内返済予定の長期借入金	185	183
未払法人税等	1,106	1,441
賞与引当金	1,201	1,499
役員賞与引当金	15	7
ポイント引当金	62	51
災害損失引当金	－	65
その他	17,239	11,931
流動負債合計	73,095	65,874
固定負債
長期借入金	1,799	1,708
リース債務	3,402	3,123
退職給付に係る負債	772	760
役員退職慰労引当金	59	59
資産除去債務	8,050	8,099
その他	501	499
固定負債合計	14,587	14,249
負債合計	87,682	80,124
純資産の部
株主資本
資本金	15,935	15,935
資本剰余金	16,103	16,102
利益剰余金	93,811	95,448
自己株式	△9,774	△9,771
株主資本合計	116,076	117,716
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	841	971
為替換算調整勘定	△322	△285
退職給付に係る調整累計額	1,165	1,117
その他の包括利益累計額合計	1,684	1,804
新株予約権	398	400
非支配株主持分	154	125
純資産合計	118,313	120,045
負債純資産合計	205,996	200,170

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書

（中間連結損益計算書）

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年４月１日　至　2026年９月30日)
売上高	124,305	130,139
売上原価	76,617	80,246
売上総利益	47,687	49,892
販売費及び一般管理費	45,712	46,014
営業利益	1,975	3,877
営業外収益
受取利息	38	31
受取配当金	15	17
不動産賃貸料	270	278
為替差益	406	－
業務受託料	465	595
その他	204	171
営業外収益合計	1,402	1,093
営業外費用
支払利息	50	87
不動産賃貸費用	163	175
為替差損	－	293
業務受託費用	271	331
その他	37	27
営業外費用合計	522	915
経常利益	2,855	4,056
特別利益
固定資産売却益	1	13
受取和解金	167	－
新株予約権戻入益	19	29
投資有価証券売却益	0	－
負ののれん発生益	51	19
為替換算調整勘定取崩益	34	－
特別利益合計	274	61
特別損失
固定資産除却損	43	37
固定資産処分損	2,366	－
減損損失	6	0
災害による損失	9	99
賃貸借契約解約損	169	18
投資有価証券評価損	－	0
特別退職金	－	124
特別損失合計	2,595	280
税金等調整前中間純利益	534	3,837
法人税、住民税及び事業税	853	1,049
法人税等調整額	△376	454
法人税等合計	477	1,503
中間純利益	57	2,333
非支配株主に帰属する中間純損失（△）	△108	△27
親会社株主に帰属する中間純利益	166	2,361

（中間連結包括利益計算書）

		(単位：百万円)
	前中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年４月１日　至　2026年９月30日)
中間純利益	57	2,333
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	124	129
為替換算調整勘定	△516	36
退職給付に係る調整額	△20	△47
その他の包括利益合計	△412	118
中間包括利益	△354	2,452
（内訳）
親会社株主に係る中間包括利益	△229	2,481
非支配株主に係る中間包括利益	△124	△28

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年４月１日　至　2026年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前中間純利益	534	3,837
減価償却費	3,085	3,078
減損損失	6	0
のれん償却額	9	17
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△5	20
賞与引当金の増減額（△は減少）	264	297
役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△7	△7
ポイント引当金の増減額（△は減少）	△51	△10
契約負債の増減額（△は減少）	△41	△188
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△22	△12
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	△25	△30
受取利息及び受取配当金	△54	△48
支払利息	50	87
受取和解金	△167	－
新株予約権戻入益	△19	△29
負ののれん発生益	△51	△19
為替換算調整勘定取崩益	△34	－
預り保証金解約益	△3	－
投資有価証券評価損益（△は益）	－	0
投資有価証券売却損益（△は益）	△0	－
固定資産処分損益（△は益）	2,366	－
固定資産除却損	43	37
固定資産売却益	△1	△13
災害による損失	9	99
賃貸借契約解約損	169	18
特別退職金	－	124
売上債権の増減額（△は増加）	3,555	3,190
営業貸付金の増減額（△は増加）	57	171
棚卸資産の増減額（△は増加）	△5,361	△314
仕入債務の増減額（△は減少）	3,294	△2,605
未払金の増減額（△は減少）	△1,929	△338
未払消費税等の増減額（△は減少）	△959	439
その他	197	145
小計	4,906	7,947
利息及び配当金の受取額	54	48
利息の支払額	△50	△87
法人税等の支払額	△1,965	△629
法人税等の還付額	54	662
和解金の受取額	167	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	3,167	7,942

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年４月１日　至　2026年９月30日)
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△4,547	△1,648
有形固定資産の除却による支出	△10	△5
有形固定資産の売却による収入	1	17
無形固定資産の取得による支出	△1,584	△629
投資有価証券の売却による収入	0	－
貸付金の回収による収入	1	0
敷金及び保証金の差入による支出	△332	△361
敷金及び保証金の回収による収入	335	501
預り保証金の返還による支出	△26	△6
預り保証金の受入による収入	7	3
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	△18	－
事業譲受による支出	△220	△62
その他	△603	△163
投資活動によるキャッシュ・フロー	△6,995	△2,354
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	400	－
長期借入金の返済による支出	△878	△94
リース債務の返済による支出	△633	△559
自己株式の取得による支出	△262	△0
ストックオプションの行使による収入	－	0
配当金の支払額	△728	△724
その他	0	－
財務活動によるキャッシュ・フロー	△2,102	△1,377
現金及び現金同等物に係る換算差額	270	△291
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△5,659	3,919
現金及び現金同等物の期首残高	19,855	15,808
現金及び現金同等物の中間期末残高	14,196	19,727

○添付資料の目次

１．当中間決算に関する定性的情報

２．中間連結財務諸表及び主な注記

（１）中間連結貸借対照表

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書

（中間連結損益計算書）

（中間連結包括利益計算書）

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書

（４）中間連結財務諸表に関する注記事項

（継続企業の前提に関する注記）

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）

（セグメント情報等の注記）