○添付資料の目次

 

１．経営成績等の概況 ………………………………………………………………………………………………………

２

（１）当中間期の経営成績の概況 ………………………………………………………………………………………

２

（２）当中間期の財政状態の概況 ………………………………………………………………………………………

３

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………

３

２．中間連結財務諸表及び主な注記 ………………………………………………………………………………………

４

（１）中間連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………………………

４

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書 ……………………………………………………………

６

中間連結損益計算書 ………………………………………………………………………………………………

６

中間連結包括利益計算書 …………………………………………………………………………………………

７

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書 ……………………………………………………………………………

８

（４）中間連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………………………

10

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………………

10

（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………

10

（セグメント情報等の注記） ………………………………………………………………………………………

10

 

１．経営成績等の概況

（１）当中間期の経営成績の概況

　当中間連結会計期間における世界経済は、中東情勢などの地政学的リスクやエネルギー価格の高止まりが続いたものの、AI・半導体・データセンター分野への投資の拡大や各国の政策支援を背景に、底堅い成長を維持しました。米国では、AI関連設備投資やデータセンター需要、堅調な雇用環境が景気を支えた一方、インフレ圧力の長期化や通商政策を巡る不透明感が企業活動に影響を与え、成長は緩やかなものにとどまりました。欧州では、一部で企業投資や輸出に持ち直しの動きが見られたものの、エネルギーコストの高止まりや消費者マインドの弱さが景気回復の足かせとなり、低成長が続きました。中国では、輸出の増加や政府による景気刺激策の効果を背景に経済活動は概ね安定して推移したものの、不動産市場の調整や個人消費の低迷が引き続き成長の制約要因となりました。我が国においては、賃上げの浸透や堅調なインバウンド需要が消費を下支えした一方、人手不足の深刻化や資源・エネルギー価格の上昇、外需の力強さを欠く状況などから、景気は緩やかな回復基調で推移しました。

　当社グループが関わる情報通信・エレクトロニクス関連市場では、生成AIの普及を背景に、データセンター向けの光通信部品や高速伝送機器、半導体関連設備の需要が引き続き拡大しました。一方で、電力供給制約やデータセンター建設コストの上昇、サプライチェーンの逼迫が課題となるなど、市場環境は好調を維持しながらも一部で制約要因が見られました。自動車関連市場では、中国を中心に新エネルギー車（NEV）の普及が引き続き拡大したほか、次世代車載ソフトウェアや先進運転支援システム（ADAS）関連への投資も活発に推移しました。一方、米国や欧州では高金利の継続や消費者需要の鈍化により販売の伸びが抑制され、自動車メーカー各社はEV戦略の見直しと収益性重視の姿勢を強めました。

　こうした中で当社グループは、進行中の中期経営計画『マスタープラン2022』に基づき、「顧客接点の活性化」、「新製品・新技術開発の加速」、「ものづくり力の強化」、「経営基盤の強化」の各施策の遂行に努めました。

　「顧客接点の活性化」に向けては、精機事業、光製品事業の両セグメントにおいて、展示会への出展やホームページの活用等を通じて新しい顧客と出会う機会を増やすべく努めたほか、既存顧客との密なコミュニケーションを通じて商談数を増やすことに注力しました。

　「新製品・新技術開発の加速」に向けては、より幅広い領域で社会の進歩発展に貢献できる企業グループとなるべく、引き続き技術力の研鑽に取り組みました。中国では、現地の企業と合弁会社を設立し、光トランシーバ用のファイバアレイや光アイソレータの量産化を図りました。

　「ものづくり力の強化」に向けては、自動製造設備の増設や人員体制の見直し、仕入先、外注先との関係強化等に取り組み、光コネクタ研磨機やデータセンター向け光コネクタの生産能力の増強を実現しました。

　「経営基盤の強化」に向けては、近年増加傾向にある企業へのサイバー攻撃に対処するため、グループ全体の情報セキュリティレベルの向上に努めたほか、引き続き温室効果ガスの排出削減やペーパーレス化等、環境維持に向けた活動に取り組みました。

　こうした結果、当中間連結会計期間における売上高は、19,572,728千円（前年同期比61.3％増）となり、中間期の売上高としては過去最高となりました。比較的採算性の良い製品の売上高が増加したこと等に伴い、営業利益は6,090,204千円（前年同期比120.9％増）となり、投資不動産賃貸料等の営業外収益や為替差損等の営業外費用を計上した結果、経常利益は6,094,133千円（前年同期比113.5％増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は4,481,112千円（前年同期比101.0％増）となり、各段階利益も中間期として過去最高となりました。

 

 

　セグメントの業績は次のとおりであります。

①　精機関連

　精機関連では、自動車向けや電子機器向けの精密成形品や、成形品を効率的に量産するための高品質な金型、高い寸法精度が要求される金属部品等を顧客に提供しております。当中間連結会計期間は、各種センサーやワイヤハーネスのコネクタ、電気自動車向けのインバーターやコンプレッサー関連等、車載用部品の売上が堅調に推移したほか、車載用部品を量産するための金型の売上が増加しました。

　これらの結果、当中間連結会計期間の精機関連の売上高は5,291,240千円（前年同期比8.1％増）となり、中間期として過去最高となりました。売上高が増加したことや原価低減に取り組んだ結果、営業利益は656,015千円（前年同期比23.4％増）となりました。

②　光製品関連

　光製品関連では、光通信用部品や同部品の製造工程、検査工程で使用する機器・装置、光電界センサーや光伝送装置、超小型樹脂レンズ等を顧客に提供しております。当中間連結会計期間は、生成AIの普及拡大を背景に世界中でデータセンターの建設が進み、光コネクタ等の光通信用部品の需要が増大しました。需要の増加に加え、光通信用部品や光コネクタ研磨機等の生産能力の増強に取り組んだ結果、売上高が大きく増加することとなりました。

　これらの結果、当中間連結会計期間の光製品関連の売上高は14,281,487千円（前年同期比97.3％増）となりました。売上高の増加に伴い、営業利益は5,434,188千円（前年同期比144.3％増）となり、売上高・営業利益ともに中間期として過去最高となりました。

 

（２）当中間期の財政状態の概況

　当中間連結会計期間末の総資産は46,889,035千円となり、前連結会計年度末から5,196,936千円増加いたしました。流動資産は35,637,419千円となり、前連結会計年度末から4,773,624千円増加いたしました。その主な要因は、現金及び預金や商品及び製品等の棚卸資産が増加したこと等に因ります。固定資産は11,251,616千円となり、前連結会計年度末から423,312千円増加いたしました。その主な要因は、建物及び構築物やその他の工具器具備品等が増加したこと等に因ります。

　当中間連結会計期間末の負債合計は8,661,307千円となり、前連結会計年度末から1,010,980千円増加いたしました。その主な要因は、買掛金が増加したこと等に因ります。

　当中間連結会計期間末の純資産合計は38,227,727千円となり、前連結会計年度末から4,185,956千円増加いたしました。その主な要因は、利益剰余金や為替換算調整勘定が増加したこと等に因ります。

 

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明

　2027年３月期の連結業績予想につきましては、2026年８月10日に公表いたしました予想を修正いたしました。詳細につきましては、本日発表の「2027年３月期 通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」をご参照ください。

 

２．中間連結財務諸表及び主な注記

（１）中間連結貸借対照表

 

 

（単位：千円）

 

前連結会計年度

（2026年３月31日）

当中間連結会計期間

（2026年９月30日）

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

18,021,554

20,768,497

受取手形及び売掛金

6,719,912

7,075,029

電子記録債権

231,564

125,526

商品及び製品

1,476,218

1,676,971

仕掛品

1,544,619

1,695,502

原材料及び貯蔵品

1,976,163

3,322,439

その他

895,815

975,553

貸倒引当金

△2,053

△2,101

流動資産合計

30,863,794

35,637,419

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物及び構築物

9,219,947

9,536,910

減価償却累計額

△6,550,326

△6,746,993

建物及び構築物（純額）

2,669,621

2,789,917

機械装置及び運搬具

8,128,958

8,387,549

減価償却累計額

△6,459,324

△6,729,449

機械装置及び運搬具（純額）

1,669,634

1,658,100

土地

2,948,577

2,948,587

建設仮勘定

101,844

259,638

その他

5,193,713

5,584,778

減価償却累計額

△4,019,421

△4,208,179

その他（純額）

1,174,291

1,376,598

有形固定資産合計

8,563,969

9,032,842

無形固定資産

 

 

のれん

434,921

410,068

その他

25,434

33,503

無形固定資産合計

460,356

443,571

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

571,933

649,219

投資不動産

854,499

857,211

その他

377,544

268,770

投資その他の資産合計

1,803,977

1,775,201

固定資産合計

10,828,303

11,251,616

資産合計

41,692,098

46,889,035

 

 

 

 

（単位：千円）

 

前連結会計年度

（2026年３月31日）

当中間連結会計期間

（2026年９月30日）

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

1,674,378

2,508,052

未払法人税等

1,565,169

1,509,076

賞与引当金

142,255

544,179

その他

2,875,295

2,615,441

流動負債合計

6,257,099

7,176,749

固定負債

 

 

退職給付に係る負債

990,258

1,003,581

役員株式給付引当金

129,399

213,188

長期預り敷金

19,037

19,037

繰延税金負債

1,594

13,848

その他

252,937

234,902

固定負債合計

1,393,227

1,484,558

負債合計

7,650,326

8,661,307

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

6,791,682

6,791,682

資本剰余金

10,723,951

10,723,951

利益剰余金

15,758,440

19,662,693

自己株式

△1,821,659

△1,821,659

株主資本合計

31,452,415

35,356,668

その他の包括利益累計額

 

 

その他有価証券評価差額金

73,342

109,005

為替換算調整勘定

2,217,686

2,474,756

退職給付に係る調整累計額

97,869

85,294

その他の包括利益累計額合計

2,388,899

2,669,056

非支配株主持分

200,456

202,002

純資産合計

34,041,771

38,227,727

負債純資産合計

41,692,098

46,889,035

 

 

 

 

 

 

 

 

 

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書

（中間連結損益計算書）

 

 

（単位：千円）

 

前中間連結会計期間

（自　2025年４月１日

至　2025年９月30日）

当中間連結会計期間

（自　2026年４月１日

至　2026年９月30日）

売上高

12,133,074

19,572,728

売上原価

6,798,721

9,866,341

売上総利益

5,334,353

9,706,387

販売費及び一般管理費

2,577,890

3,616,183

営業利益

2,756,462

6,090,204

営業外収益

 

 

受取利息

24,260

38,219

受取配当金

1,959

2,616

補助金収入

4,649

7,272

投資不動産賃貸料

33,768

33,545

持分法による投資利益

542

13,836

為替差益

35,951

－

その他

15,076

34,225

営業外収益合計

116,208

129,715

営業外費用

 

 

支払利息

1,486

4,104

不動産賃貸原価

15,665

11,074

為替差損

－

110,066

その他

1,056

540

営業外費用合計

18,208

125,786

経常利益

2,854,462

6,094,133

特別利益

 

 

固定資産売却益

10,317

－

子会社清算益

－

103,733

特別利益合計

10,317

103,733

特別損失

 

 

固定資産売却損

93

513

固定資産除却損

－

60

特別損失合計

93

573

税金等調整前中間純利益

2,864,685

6,197,292

法人税、住民税及び事業税

703,517

1,696,333

法人税等調整額

△73,256

△5,216

法人税等合計

630,261

1,691,117

中間純利益

2,234,424

4,506,174

非支配株主に帰属する中間純利益

5,057

25,062

親会社株主に帰属する中間純利益

2,229,367

4,481,112

 

 

 

 

 

（中間連結包括利益計算書）

 

 

（単位：千円）

 

前中間連結会計期間

（自　2025年４月１日

至　2025年９月30日）

当中間連結会計期間

（自　2026年４月１日

至　2026年９月30日）

中間純利益

2,234,424

4,506,174

その他の包括利益

 

 

その他有価証券評価差額金

15,941

35,662

為替換算調整勘定

△324,100

257,069

退職給付に係る調整額

△17,929

△12,575

その他の包括利益合計

△326,088

280,156

中間包括利益

1,908,336

4,786,331

（内訳）

 

 

親会社株主に係る中間包括利益

1,909,728

4,743,816

非支配株主に係る中間包括利益

△1,391

42,514

 

 

 

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書

 

 

（単位：千円）

 

前中間連結会計期間

（自　2025年４月１日

至　2025年９月30日）

当中間連結会計期間

（自　2026年４月１日

至　2026年９月30日）

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前中間純利益

2,864,685

6,197,292

減価償却費

395,687

521,148

のれん償却額

24,852

24,852

受取利息及び受取配当金

△26,220

△40,835

持分法による投資損益（△は益）

△542

△13,836

受取賃貸料

△33,768

△33,545

補助金収入

△4,649

△7,272

子会社清算損益（△は益）

－

△103,733

支払利息

1,486

4,104

固定資産売却損益（△は益）

△10,223

513

固定資産除却損

－

60

賞与引当金の増減額（△は減少）

6,644

401,923

役員株式給付引当金の増減額（△は減少）

11,091

83,788

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

△20,092

13,323

長期未払金の増減額（△は減少）

△44,330

－

為替差損益（△は益）

44,262

13,481

売上債権の増減額（△は増加）

△293,809

△83,827

棚卸資産の増減額（△は増加）

△884,259

△1,539,265

その他の資産の増減額（△は増加）

△173,826

△51,495

仕入債務の増減額（△は減少）

△307,193

695,817

その他の負債の増減額（△は減少）

141,341

△308,567

小計

1,691,137

5,773,927

利息及び配当金の受取額

22,716

30,065

利息の支払額

△1,486

△4,104

補助金の受取額

4,649

7,272

法人税等の還付額

7,387

－

法人税等の支払額

△582,488

△1,752,156

営業活動によるキャッシュ・フロー

1,141,915

4,055,004

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

定期預金の払戻による収入

－

122,019

有形固定資産の取得による支出

△267,948

△914,064

有形固定資産の売却による収入

26,336

683

有形固定資産の売却に係る手付金収入

－

55,000

無形固定資産の取得による支出

△1,242

△10,393

投資有価証券の取得による支出

△1,605

△2,003

投資不動産の賃貸による収入

33,768

33,545

その他

△145

△5,302

投資活動によるキャッシュ・フロー

△210,837

△720,516

 

 

 

 

（単位：千円）

 

前中間連結会計期間

（自　2025年４月１日

至　2025年９月30日）

当中間連結会計期間

（自　2026年４月１日

至　2026年９月30日）

財務活動によるキャッシュ・フロー

 

 

リース債務の返済による支出

△33,201

△41,479

自己株式の売却による収入

51,215

－

配当金の支払額

△314,673

△540,444

非支配株主への配当金の支払額

△11,182

△40,968

財務活動によるキャッシュ・フロー

△307,842

△622,892

現金及び現金同等物に係る換算差額

△167,070

38,859

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

456,166

2,750,454

現金及び現金同等物の期首残高

7,320,445

11,255,535

現金及び現金同等物の中間期末残高

7,776,611

14,005,990

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

（４）中間連結財務諸表に関する注記事項

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）

　該当事項はありません。

 

 

（継続企業の前提に関する注記）

　該当事項はありません。

 

 

（セグメント情報等の注記）

【セグメント情報】

Ⅰ　前中間連結会計期間（自　2025年４月１日　 至　2025年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

（単位：千円）

 

精機関連

光製品関連

合計

売上高

 

 

 

外部顧客への売上高

4,894,785

7,238,288

12,133,074

セグメント間の内部売上高又は振替高

39,896

-

39,896

計

4,934,682

7,238,288

12,172,971

セグメント利益

531,809

2,224,653

2,756,462

 

２．報告セグメントごとの資産に関する情報

　該当事項はありません。

 

３．報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と中間連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）

　セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と一致しております。

 

４．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　該当事項はありません。

 

（のれんの金額の重要な変動）

　該当事項はありません。

 

（重要な負ののれんの発生益）

　該当事項はありません。

 

 

Ⅱ　当中間連結会計期間（自　2026年４月１日　 至　2026年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

（単位：千円）

 

精機関連

光製品関連

合計

売上高

 

 

 

外部顧客への売上高

5,291,240

14,281,487

19,572,728

セグメント間の内部売上高又は振替高

87,679

－

87,679

計

5,378,920

14,281,487

19,660,407

セグメント利益

656,015

5,434,188

6,090,204

 

２．報告セグメントごとの資産に関する情報

　該当事項はありません。

 

３．報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と中間連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）

　セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と一致しております。

 

４．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　該当事項はありません。

 

（のれんの金額の重要な変動）

　該当事項はありません。

 

（重要な負ののれんの発生益）

　該当事項はありません。