(セグメント情報等の注記)

Ⅰ 前中間連結会計期間(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)

報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

調整額

(注1)

中間連結

損益計算書

計上額

(注2)

コンテンツ・

メディア事業

ウェルネス

事業

不動産

関連事業

計

売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

218,782

13,461

2,236

234,481

-

234,481

セグメント間の内部

売上高又は振替高

134

195

3,506

3,835

△3,835

-

計

218,916

13,657

5,743

238,317

△3,835

234,481

セグメント利益

又は損失(△)

32,437

△415

2,196

34,218

△1,007

33,210

 

(注) 1.セグメント利益又は損失の調整額△1,007百万円には、セグメント間取引消去1,087百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,094百万円が含まれております。全社費用は、主に提出会社の管理部門に係る費用です。

2.セグメント利益又は損失は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

3.各セグメントの主な事業内容は以下のとおりです。

報告セグメント

主な事業内容

コンテンツ・

メディア事業

テレビ広告枠の販売、動画配信事業、有料放送事業、
映像・音楽等のロイヤリティ収入、パッケージメディア等の販売、リテール事業、
映画事業、イベント・美術展事業、テーマパークの企画・運営、
コンテンツ制作受託、ⅠTサービス、キャラクターグッズの企画・販売、
展示物の企画・制作

ウェルネス事業

総合スポーツクラブ事業

不動産関連事業

不動産の賃貸、ビルマネジメント、太陽光発電事業

 

 

<製品及びサービスごとの情報>

製品及びサービスごとの情報は、「(3)中間連結財務諸表に関する注記事項(収益認識関係)」に記載のとおりです。

 

 

Ⅱ 当中間連結会計期間(自 2026年4月1日 至 2026年9月30日)

1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

調整額

(注1)

中間連結

損益計算書

計上額

(注2)

コンテンツ・

メディア事業

ウェルネス

事業

不動産

関連事業

計

売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

230,773

13,844

2,037

246,655

-

246,655

セグメント間の内部

売上高又は振替高

85

206

3,573

3,864

△3,864

-

計

230,859

14,050

5,610

250,520

△3,864

246,655

セグメント利益

又は損失(△)

16,275

△52

1,821

18,043

△875

17,167

 

(注) 1.セグメント利益又は損失の調整額△875百万円には、セグメント間取引消去1,226百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,102百万円が含まれております。全社費用は、主に提出会社の管理部門に係る費用です。

2.セグメント利益又は損失は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

3.各セグメントの主な事業内容は以下のとおりです。

報告セグメント

主な事業内容

コンテンツ・

メディア事業

テレビ広告枠の販売、動画配信事業、有料放送事業、
映像・音楽等のロイヤリティ収入、パッケージメディア等の販売、リテール事業、
映画事業、イベント・美術展事業、テーマパークの企画・運営、
コンテンツ制作受託、ⅠTサービス、キャラクターグッズの企画・販売、
展示物の企画・制作

ウェルネス事業

総合スポーツクラブ事業

不動産関連事業

不動産の賃貸、ビルマネジメント

 

 

<製品及びサービスごとの情報>

製品及びサービスごとの情報は、「(3)中間連結財務諸表に関する注記事項(収益認識関係)」に記載のとおりです。

 

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する事項

  (のれんの金額の重要な変動)

  「コンテンツ・メディア事業」セグメントにおいて、KANAMEL株式会社の株式を追加取得し、連結子会社化しております。当該事象によるのれんの増加額は、当中間連結会計期間において28,702百万円です。なお、のれんの金額は、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。