第２四半期決算短信

2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

2026年10月29日

上場会社名

日本ゼオン株式会社

上場取引所東

コード番号

4205

ＵＲＬ https://www.zeon.co.jp/

代表者

（役職名）

代表取締役社長兼ＣＥＯ

（氏名）豊嶋哲也

問合せ先責任者

（役職名）

経営管理統括部門長

（氏名）青柳清文

ＴＥＬ 03-3216-2747

半期報告書提出予定日

2026年11月５日

配当支払開始予定日

2026年12月４日

決算補足説明資料作成の有無：

有

決算説明会開催の有無：

有

（証券アナリスト、機関投資家向け）

（百万円未満四捨五入）

１．2027年３月期第２四半期（中間期）の連結業績（2026年４月１日～2026年９月30日）

（１）連結経営成績（累計）

（％表示は、対前年中間期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する中間純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2027年３月期中間期	224,872	8.9	31,921	65.0	33,562	75.4	26,274	17.8
2026年３月期中間期	206,471	△3.2	19,352	15.2	19,133	2.9	22,305	81.3

（注）包括利益

2027年３月期中間期

37,595

百万円

（152.0％）

2026年３月期中間期

14,918

百万円

（△16.4％）

	１株当たり中間純利益	潜在株式調整後１株当たり中間純利益
	円銭	円銭
2027年３月期中間期	137.25	137.21
2026年３月期中間期	113.76	113.70

（２）連結財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率
	百万円	百万円	％
2027年３月期中間期	605,485	406,544	67.1
2026年３月期	548,246	378,252	68.9

（参考）自己資本

2027年３月期中間期

406,016

百万円

2026年３月期

377,476

百万円

２．配当の状況

	年間配当金
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円銭	円銭	円銭	円銭	円銭
2026年３月期	－	36.00	－	40.00	76.00
2027年３月期	－	39.00
2027年３月期（予想）			－	40.00	79.00

（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無：

無

３．2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）

（％表示は、対前期増減率）

	売上高	営業利益	経常利益	親会社株主に帰属する当期純利益	１株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円銭
通期	430,000	4.4	45,500	25.1	46,500	16.1	43,000	18.7	224.56

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属

する当期純利益

１株当たり

当期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

円銭

通期

430,000

4.4

45,500

25.1

46,500

16.1

43,000

18.7

224.56

（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無：

有

※ 注記事項

（１）当中間期における連結範囲の重要な変更：

有

新規 2社（社名）　ジスインフォテクノ株式会社、ゼオンケミカルズ倉敷株式会社　除外 1社（社名）ゼオン山口株式会社

（２）中間連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用：

有

(注)詳細は、添付資料Ｐ.９「２．中間連結財務諸表及び主な注記（４）中間連結財務諸表に関する注記事項（中間連結財務諸表の作成に特有の会計処理に関する注記）」をご覧ください。

（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更　：

無

② ①以外の会計方針の変更　：

無

③ 会計上の見積りの変更　：

無

④ 修正再表示　：

無

（４）発行済株式数（普通株式）

① 期末発行済株式数（自己株式を含む）	2027年３月期中間期	209,251,256	株	2026年３月期	209,251,256	株
② 期末自己株式数	2027年３月期中間期	17,710,345	株	2026年３月期	17,905,749	株
③ 期中平均株式数（中間期）	2027年３月期中間期	191,429,244	株	2026年３月期中間期	196,063,753	株

※ 当社は、「株式給付信託（BBT-RS)」を導入しており、当該信託が保有する当社株式を期末自己株式数及び期中平均株式数の算定上控除する自己株式に含めております。

※ 第２四半期（中間期）決算短信は公認会計士又は監査法人のレビューの対象外です

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

(将来に関する記述等についてのご注意)
　本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。