第２四半期決算短信

2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

2026年10月29日

上場会社名

株式会社メイテックグループホールディングス

上場取引所東

コード番号

9744

ＵＲＬ https://www.meitecgroup-holdings.com

代表者

（役職名）

代表取締役社長

（氏名）上村　正人

問合せ先責任者

（役職名）

執行役員　グループ経理財務担当

（氏名）山下　徹

ＴＥＬ 050-3033-0945

半期報告書提出予定日

2026年11月６日

配当支払開始予定日

2026年11月30日

決算補足説明資料作成の有無：

有

決算説明会開催の有無：

有

(アナリスト・機関投資家向け)

（百万円未満切捨て）

１．2027年３月期第２四半期（中間期）の連結業績（2026年４月１日～2026年９月30日）

（１）連結経営成績（累計）

（％表示は、対前年中間期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する中間純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2027年３月期中間期	68,761	0.6	10,163	1.0	10,291	1.2	3,652	△47.3
2026年３月期中間期	68,352	3.8	10,063	11.6	10,172	12.4	6,933	25.2

（注）包括利益

2027年３月期中間期

3,583

百万円

（△48.0％）

2026年３月期中間期

6,887

百万円

（24.2％）

	１株当たり中間純利益	潜在株式調整後１株当たり中間純利益
	円銭	円銭
2027年３月期中間期	47.30	－
2026年３月期中間期	89.80	－

（２）連結財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率
	百万円	百万円	％
2027年３月期中間期	83,506	44,164	52.9
2026年３月期	89,814	48,764	54.3

（参考）自己資本

2027年３月期中間期

44,164

百万円

2026年３月期

48,764

百万円

２．配当の状況

	年間配当金
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円銭	円銭	円銭	円銭	円銭
2026年３月期	－	90.00	－	106.00	196.00
2027年３月期	－	85.00
2027年３月期（予想）			－	96.00	181.00

（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無：

無

３．2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）

（％表示は、対前期増減率）

	売上高	営業利益	経常利益	親会社株主に帰属する当期純利益	１株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円銭
通期	138,800	0.8	20,800	4.5	21,000	4.5	11,000	△26.9	142.47

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属

する当期純利益

１株当たり

当期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

円銭

通期

138,800

0.8

20,800

4.5

21,000

4.5

11,000

△26.9

142.47

（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無：

有

連結業績予想の修正につきましては、添付資料２ページ「（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」をご参照ください。

※ 注記事項

（１）当中間期における連結範囲の重要な変更：

無

新規－社（社名）除外－社（社名）

（２）中間連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用：

有

（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：

無

② ①以外の会計方針の変更：

無

③ 会計上の見積りの変更：

無

④ 修正再表示：

無

（４）発行済株式数（普通株式）

① 期末発行済株式数（自己株式を含む）	2027年３月期中間期	78,000,000	株	2026年３月期	78,000,000	株
② 期末自己株式数	2027年３月期中間期	793,326	株	2026年３月期	793,291	株
③ 期中平均株式数（中間期）	2027年３月期中間期	77,206,697	株	2026年３月期中間期	77,206,921	株

※ 第２四半期（中間期）決算短信は公認会計士又は監査法人のレビューの対象外です

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

　（将来に関する記述等についてのご注意）

　本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。実際の業績等に影響を与える可能性のある重要な要因には、既に公表している有価証券報告書等で記載した「事業等のリスク」に係る事項があります。なお、業績に影響を与える要因はこれらに限定されるものではありません。