2027年３月期

第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年10月29日

上 場 会 社 名

マクセル株式会社

上場取引所

東

コ ー ド 番 号

68100

URL

https://www.maxell.co.jp/

代　　表　　者

(役職名)

取締役社長

(氏名)

中村　啓次

問合せ先責任者

(役職名)

コーポレート・コミュニケーション本部長

(氏名)

平　健介

(TEL)

03-5715-7061

決算補足説明資料作成の有無

：

有

決算説明会開催の有無

：

有

(証券アナリスト・機関投資家向け)

(百万円未満四捨五入)

（１）連結経営成績(累計)

(％表示は、対前年中間期増減率)

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属
する中間純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

2027年３月期中間期

74,850

15.8

5,762

14.0

5,814

13.8

4,747

12.1

2026年３月期中間期

64,659

2.4

5,055

21.0

5,107

32.1

4,234

37.2

(注)

包括利益

2027年３月期中間期

5,772

百万円(

8.5

％)

2026年３月期中間期

5,322

百万円(

128.6

％)

１株当たり
中間純利益

潜在株式調整後
１株当たり
中間純利益

円　銭

円　銭

2027年３月期中間期

128.76

－

2026年３月期中間期

98.16

－

(注)「業績連動型株式報酬制度」を導入しており、信託が保有する当社株式を「１株当たり中間純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

総資産

純資産

自己資本比率

百万円

百万円

％

2027年３月期中間期

184,726

94,746

49.9

2026年３月期

181,779

90,183

47.9

(参考)

自己資本

2027年３月期中間期

92,099

百万円

2026年３月期

87,059

百万円

(注)１．「業績連動型株式報酬制度」を導入しており、信託が保有する当社株式を自己株式として計上しております。
２．当中間連結会計期間において暫定的な会計処理の確定を行っており、2026年３月期については暫定的な会計処理の確定の内容を反映しております。

年間配当金

第１四半期末

第２四半期末

第３四半期末

期末

合計

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

2026年３月期

－

25.00

－

25.00

50.00

2027年３月期

－

28.00

2027年３月期(予想)

－

28.00

56.00

(注)

直近に公表されている配当予想からの修正の有無

：

無

３．2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）

(注)１．

直近に公表されている業績予想からの修正の有無

：

無

２．「業績連動型株式報酬制度」を導入しており、信託が保有する当社株式を「１株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

（１）当中間期における連結範囲の重要な変更

：

無

（２）中間連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用

：

有

(注)詳細は、添付資料９ページ「(３)中間連結財務諸表に関する注記事項」をご覧ください。

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更

：

無

②　①以外の会計方針の変更

：

無

③　会計上の見積りの変更

：

無

④　修正再表示

：

無

①　期末発行済株式数（自己株式を含む)

2027年３月期中間期

40,664,000

株

2026年３月期

46,956,200

株

②　期末自己株式数

2027年３月期中間期

3,780,962

株

2026年３月期

10,094,913

株

③　期中平均株式数（中間期）

2027年３月期中間期

36,866,272

株

2026年３月期中間期

43,132,183

株

(注)１．期末自己株式数には、「業績連動型株式報酬制度」により信託が保有する当社株式（前連結会計年度13,100株、当中間会計期間43,100株）を加算しております。
２．期中平均株式数(中間期)は、自己名義所有株式分を控除する他、「業績連動型株式報酬制度」により信託が保有する当社株式（前中間会計期間15,088株、当中間会計期間15,395株）を控除して算定しております。

※

第２四半期（中間期）決算短信は公認会計士又は監査法人のレビューの対象外です

※

業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

１．本資料に記載されている業績予想等の将来に関する記述は、当社グループが本資料の作成日現在で入手可能な情報から得られた判断に基づいておりますが、リスクや不確実性を含んでおります。実際の業績は、当社グループの事業を取り巻く経済情勢、市場動向、為替レート等に係る様々な要因により、記述されている業績予想とは大幅に異なる可能性があることをご承知置きください。上記予想の前提条件、その他関連する事項については、３ページ「連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」をご覧ください。
２．当社は2026年10月29日に証券アナリスト・機関投資家向けの決算説明会を開催します。当日使用する決算説明会資料は当社ホームページに掲載いたします。