○添付資料の目次

１．経営成績等の概況 ………………………………………………………………………………………………………	２
（１）当中間期の経営成績の概況 ………………………………………………………………………………………	２
（２）当中間期の財政状態の概況 ………………………………………………………………………………………	３
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………	３
２．中間連結財務諸表及び主な注記 ………………………………………………………………………………………	４
（１）中間連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………………………	４
（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書 ……………………………………………………………	６
中間連結損益計算書 ………………………………………………………………………………………………	６
中間連結包括利益計算書 …………………………………………………………………………………………	７
（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書 ……………………………………………………………………………	８
（４）中間連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………………………	９
（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………	９
（会計方針の変更に関する注記） …………………………………………………………………………………	９
（表示方法の変更に関する注記） …………………………………………………………………………………	９
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………………	９
（中間連結キャッシュ・フロー計算書に関する注記） …………………………………………………………	９
（セグメント情報等の注記） ………………………………………………………………………………………	10
（重要な後発事象） …………………………………………………………………………………………………	10

１．経営成績等の概況

（１）当中間期の経営成績の概況

　当中間連結会計期間（2026年３月16日から2026年９月15日まで）におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する中、インバウンド需要の増加等を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。一方、中東情勢をはじめとする国際情勢の不安定化を背景とした原材料価格・エネルギー価格の高騰に加え、金利上昇や円安の進行、米国の通商政策の動向による影響等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。

　このような事業環境のもと、金属製品事業におきましては、ユーザー訪問及び提案営業の強化を図るとともに、吊クランプ管理アプリケーション「Ｓ・Ｍ・Ａ・Я・Ｔ」を中核としたソリューション型ビジネスモデルの構築を推進し、ブランド力の向上及び販路の拡大に取り組んでまいりました。

　製品開発につきましては、生産・販売・技術部門が一体となり、市場及び顧客ニーズに対応した競争力のある製品開発体制の整備を進めるとともに、製品ラインナップの拡充に取り組んでまいりました。また、生産体制につきましては、製造技術の高度化を図るとともに、各生産工程の改善及び新規設備への投資による生産リードタイムの短縮等に取り組みました。さらに、全社的な生産管理能力の向上を図り、資材価格等が高騰する中、低コスト体質の確立に向けた一気通貫の生産体制の構築に努めてまいりました。

　また、生産性の向上、生産技術の改善及び新技術の開発・向上を目的として、新工場の建設を進めております。当該建設に伴う既存施設の取壊費用につきましては、当中間連結会計期間において特別損失として計上しておりますが、新工場の建設を通じて、今後の生産性向上及び競争力強化を図ってまいります。

　一方、環境関連事業につきましては、既に公表しております撤退方針に基づき、受注済み案件である太陽光発電所の施工等を計画に沿って進めてまいりました。

　これらの結果、当中間連結会計期間の売上高は2,968百万円（前年同期比7.7％増）、営業利益は133百万円（前年同期比34.4％減）、経常利益は143百万円（前年同期比33.2％減）、親会社株主に帰属する中間純損失は16百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益148百万円）となりました。

　当中間連結会計期間におけるセグメント別の業績は次のとおりであります。

（金属製品事業）

　国内市場の作業工具分野につきましては、ターゲットを絞った拡販策に取り組んだ結果、作業工具類の販売は堅調に推移しました。また、各種機械のメンテナンスに適したプーラ類についても、底堅い販売となりました。今後は、作業効率の向上に寄与する工具類の新製品投入等、豊富な製品ラインナップを活かした販売強化に取り組んでまいります。

　産業機器分野につきましては、資産管理アプリケーション「Ｓ・Ｍ・Ａ・Я・Ｔ」を導入し、ソリューション型ビジネスを展開した結果、吊クランプ類の販売は前年同期を上回って推移しました。また、先行して投入し、販売が好調に推移しているアルミ製ポータブル門型クレーンにつきましては、機種バリエーションの拡充を進めるとともに、当中間連結会計期間に投入したアルミＨ鋼式クレーン等の新機種の販売を強化し、クレーン事業の拡大に取り組んでまいります。なお、2026年10月より製品について価格改定を実施しております。

　海外市場につきましては、当社の主要市場である韓国において、不動産関連及び建設業界等の内需産業の低迷が続いており、市場の本格的な回復時期については依然として不透明な状況にあります。このような事業環境のもと、現地法人の強みを活かした営業活動を展開した結果、造船市場向けに強みを持つ吊クランプ製品につきましては、新製品の投入効果もあり、販売が大幅に伸長し、順調に推移しました。中華圏につきましては、地場企業の同等品との競合等、厳しい事業環境が続いておりますが、主要取引先とのコミュニケーションの質及び量を高め、関係強化を図った結果、販売は順調に推移しました。欧州、米州及びその他の地域につきましても、吊クランプの取扱機種拡大に向けたプロモーション戦略を強化した結果、販売は順調に推移しました。今後も、日本製品の安全性を強みとして、主要取引先との関係をさらに深めながら、販売拡大に取り組んでまいります。なお、2026年６月には、海外の一部地域向け製品について価格改定を実施しております。

　これらの結果、当セグメントの売上高は2,528百万円(前年同期比10.0％増)、セグメント利益は296百万円(前年同期比15.6％減）となりました。

（環境関連事業）

　連結子会社である株式会社スーパーツールECOにおきましては、事業撤退方針のもと、水上設置型太陽光発電所の施工等の受注済み案件を計画に沿って進めてまいりました。

　これらの結果、当セグメントの売上高は439百万円(前年同期比3.9％減)、セグメント利益は48百万円(前年同期比22.2％減）となりました。

（２）当中間期の財政状態の概況

①連結財政状態の概況

当中間連結会計期間末の総資産は12,930百万円となり、前連結会計年度末に比べ414百万円減少いたしました。この主な要因は、電子記録債権が23百万円、製品が142百万円、仕掛品が351百万円減少した一方で、売掛金が100百万円増加したことによるものであります。

負債は2,601百万円となり前連結会計年度末に比べ421百万円減少しました。この主な要因は、未払金が46百万円、未払法人税等が20百万円、前受金が270百万円、長期借入金が65百万円、返金負債が14百万円減少したことによるものであります。

純資産は10,329百万円となり、前連結会計年度末に比べ6百万円増加しました。この主な要因は、自己株式が7百万円減少したことによるものであります。

②キャッシュ・フローの状況の分析

　当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ75百万円増加し1,198百万円となりました。当中間連結会計期間における各キャッシュ・フローの状況とそれらの増減要因は次のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

　営業活動による収入は、389百万円（前年同期は257百万円の収入）となりました。これは主に棚卸資産の減少527百万円、減価償却費132百万円、前受金の減少270百万円によるものです。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

　投資活動による支出は、158百万円（前年同期は18百万円の支出）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出52百万円、有形固定資産の除却による支出102百万円によるものです。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

　財務活動による支出は、155百万円（前年同期は162百万円の支出）となりました。これは主に、長期借入金の返済による支出72百万円、配当金の支払額82百万円によるものです。

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明

　業績予想につきましては、2026年４月24日付「2026年３月期決算短信[日本基準]（連結）」にて発表いたしました業績予想に変更はありません。

　本資料に記載されている業績見通し等将来に関する記述は、当社グループが現時点で入手可能な情報に基づき判断した見通しであり、多分に不確実な要素を含んでおります。実際の業績等は様々な要因により予想数値と異なる可能性があります。

２．中間連結財務諸表及び主な注記

（１）中間連結貸借対照表

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (2026年３月15日)	当中間連結会計期間 (2026年９月15日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,132,657	1,208,630
売掛金	431,397	532,370
電子記録債権	155,000	131,858
製品	1,814,350	1,672,011
仕掛品	1,542,495	1,190,597
原材料及び貯蔵品	373,752	340,922
前渡金	24	10,591
未収入金	408	714
その他	82,830	27,686
流動資産合計	5,532,919	5,115,383
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	1,899,140	1,861,784
機械装置及び運搬具（純額）	554,557	515,340
土地	4,544,607	4,544,607
建設仮勘定	79,367	87,258
その他（純額）	66,617	62,318
有形固定資産合計	7,144,290	7,071,309
無形固定資産	52,485	38,935
投資その他の資産
投資有価証券	476,382	617,591
繰延税金資産	102,450	48,573
その他	36,904	38,960
投資その他の資産合計	615,736	705,126
固定資産合計	7,812,512	7,815,371
資産合計	13,345,432	12,930,755

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (2026年３月15日)	当中間連結会計期間 (2026年９月15日)
負債の部
流動負債
支払手形	29,106	－
買掛金	98,188	131,673
１年内返済予定の長期借入金	137,976	130,476
未払金	249,584	203,563
設備関係未払金	3,168	－
前受金	291,562	21,516
未払法人税等	40,798	20,054
賞与引当金	48,342	48,987
返金負債	74,603	60,464
その他	48,185	47,977
流動負債合計	1,021,514	664,713
固定負債
長期借入金	786,447	721,209
再評価に係る繰延税金負債	1,052,683	1,052,683
退職給付に係る負債	161,255	162,015
その他	1,002	1,002
固定負債合計	2,001,388	1,936,910
負債合計	3,022,903	2,601,623
純資産の部
株主資本
資本金	2,235,090	2,235,090
資本剰余金	1,158,962	1,160,759
利益剰余金	4,437,338	4,338,086
自己株式	△8,046	△320
株主資本合計	7,823,345	7,733,616
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	214,869	308,034
土地再評価差額金	2,287,049	2,287,049
為替換算調整勘定	△2,736	432
その他の包括利益累計額合計	2,499,182	2,595,515
純資産合計	10,322,528	10,329,131
負債純資産合計	13,345,432	12,930,755

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書

（中間連結損益計算書）

		（単位：千円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年３月16日　至　2025年９月15日)	当中間連結会計期間 (自　2026年３月16日　至　2026年９月15日)
売上高	2,756,340	2,968,053
売上原価	1,926,743	2,187,857
売上総利益	829,596	780,196
販売費及び一般管理費	625,433	646,276
営業利益	204,162	133,919
営業外収益
受取利息	252	473
受取配当金	9,039	9,822
受取保険金	-	3,536
移転補償金	4,265	-
その他	3,546	3,512
営業外収益合計	17,103	17,344
営業外費用
支払利息	6,016	5,212
為替差損	900	1,523
その他	20	1,275
営業外費用合計	6,937	8,012
経常利益	214,327	143,251
特別利益
固定資産売却益	－	229
特別利益合計	－	229
特別損失
固定資産除却損	0	146,950
特別損失合計	0	146,950
税金等調整前中間純利益又は税金等調整前中間純損失（△）	214,327	△3,468
法人税、住民税及び事業税	76,137	2,130
法人税等調整額	△9,835	10,994
法人税等合計	66,302	13,125
中間純利益又は中間純損失（△）	148,025	△16,594
親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失（△）	148,025	△16,594

（中間連結包括利益計算書）

		（単位：千円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年３月16日　至　2025年９月15日)	当中間連結会計期間 (自　2026年３月16日　至　2026年９月15日)
中間純利益又は中間純損失（△）	148,025	△16,594
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	14,882	93,164
為替換算調整勘定	△2,272	3,168
土地再評価差額金	△30,051	－
その他の包括利益合計	△17,441	96,332
中間包括利益	130,583	79,738
（内訳）
親会社株主に係る中間包括利益	130,583	79,738
非支配株主に係る中間包括利益	－	－

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書

		（単位：千円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年３月16日　至　2025年９月15日)	当中間連結会計期間 (自　2026年３月16日　至　2026年９月15日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前中間純利益又は税金等調整前中間純損失（△）	214,327	△3,468
減価償却費	137,994	132,815
賞与引当金の増減額（△は減少）	△487	645
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△4,747	759
受取利息及び受取配当金	△9,291	△10,295
支払利息	6,016	5,212
為替差損益（△は益）	△225	1,835
有形固定資産除売却損益（△は益）	0	146,720
売上債権の増減額（△は増加）	△23,303	△77,431
棚卸資産の増減額（△は増加）	△308,178	527,066
仕入債務の増減額（△は減少）	△55,801	4,378
前受金の増減額（△は減少）	167,546	△270,045
前渡金の増減額（△は増加）	434	△10,566
未収入金の増減額（△は増加）	611	△290
未払金の増減額（△は減少）	41,528	△46,269
返金負債の増減額（△は減少）	△31,745	△14,139
未収消費税等の増減額（△は増加）	155,432	7,195
その他	22,036	△3,859
小計	312,147	390,262
利息及び配当金の受取額	9,291	10,253
利息の支払額	△5,963	△5,180
法人税等の支払額	△58,378	△6,006
営業活動によるキャッシュ・フロー	257,097	389,328
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△14,899	△52,052
有形固定資産の売却による収入	-	229
有形固定資産の除却による支出	-	△102,049
投資有価証券の取得による支出	△3,533	△5,163
その他	408	164
投資活動によるキャッシュ・フロー	△18,024	△158,872
財務活動によるキャッシュ・フロー
長期借入金の返済による支出	△80,238	△72,738
配当金の支払額	△82,406	△82,658
財務活動によるキャッシュ・フロー	△162,644	△155,396
現金及び現金同等物に係る換算差額	△2,222	913
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	74,206	75,973
現金及び現金同等物の期首残高	1,017,971	1,122,573
現金及び現金同等物の中間期末残高	1,092,177	1,198,547

（４）中間連結財務諸表に関する注記事項

（継続企業の前提に関する注記）

　　該当事項はありません。

（会計方針の変更に関する注記）

　該当事項はありません。

（表示方法の変更に関する注記）

（中間連結貸借対照表）

　前連結会計年度において、「流動負債」の「支払手形及び買掛金」に含めていた「支払手形」及び「買掛金」は、支払手形の取引が終了したため、当中間連結会計期間より独立掲記することといたしました。

　この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「支払手形及び買掛金」に表示していた

127,295千円は、「支払手形」29,106千円、「買掛金」98,188千円として組み替えております。

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）

　当社は、2026年７月３日開催の取締役会決議に基づき、当社の取締役等（監査等委員である取締役及び社外取締役を除く）に対する譲渡制限付株式報酬として自己株式の処分を行いました。この処分により自己株式は7,726千円（4,817株）減少いたしました。この結果、当中間連結会計期間末において、自己株式は320千円となりました。

（中間連結キャッシュ・フロー計算書に関する注記）

※　現金及び現金同等物の中間期末残高と中間連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係

	前中間連結会計期間（自　2025年３月16日至　2025年９月15日）	当中間連結会計期間（自　2026年３月16日至　2026年９月15日）
現金及び預金	1,102,250千円	1,208,630千円
預入期間が３ヶ月を超える定期預金	△10,072千円	△10,083千円
現金及び現金同等物	1,092,177千円	1,198,547千円

（セグメント情報等の注記）

【セグメント情報】

Ⅰ　前中間連結会計期間（自　2025年３月16日　至　2025年９月15日）

１　報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

				（単位：千円）
	報告セグメント			調整額（注）１	中間連結損益計算書計上額（注）２
	金属製品事業	環境関連事業	計	調整額（注）１	中間連結損益計算書計上額（注）２
売上高
外部顧客への売上高	2,298,553	457,786	2,756,340	－	2,756,340
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－
計	2,298,553	457,786	2,756,340	－	2,756,340
セグメント利益	350,721	62,762	413,484	△209,321	204,162

（注）１　セグメント利益の調整額△209,321千円には、セグメント間取引消去1,000千円、及び各報告セグメントに配分していない全社費用△210,322千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

（注）２　セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２　報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

　該当事項はありません。

Ⅱ　当中間連結会計期間（自　2026年３月16日　至　2026年９月15日）

１　報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

				（単位：千円）
	報告セグメント			調整額（注）１	中間連結損益計算書計上額（注）２
	金属製品事業	環境関連事業	計	調整額（注）１	中間連結損益計算書計上額（注）２
売上高
外部顧客への売上高	2,528,325	439,728	2,968,053	－	2,968,053
セグメント間の内部売上高又は振替高	－	－	－	－	－
計	2,528,325	439,728	2,968,053	－	2,968,053
セグメント利益	296,008	48,822	344,831	△210,911	133,919

（注）１　セグメント利益の調整額△210,911千円には、セグメント間取引消去991千円、及び各報告セグメントに配分していない全社費用△211,903千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

（注）２　セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２　報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

　該当事項はありません。

（重要な後発事象）

　　　　　該当事項はありません。