○添付資料の目次

１．経営成績等の概況 ………………………………………………………………………………………………………	2
（１）当中間期の経営成績の概況 ………………………………………………………………………………………	2
（２）当中間期の財政状態の概況 ………………………………………………………………………………………	3
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………	3
２．中間連結財務諸表及び主な注記 ………………………………………………………………………………………	4
（１）中間連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………………………	4
（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書 ……………………………………………………………	6
中間連結損益計算書 ………………………………………………………………………………………………	6
中間連結包括利益計算書 …………………………………………………………………………………………	7
（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書 ……………………………………………………………………………	8
（４）中間連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………………………	9
（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………	9
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………………	9
（セグメント情報等の注記） ………………………………………………………………………………………	10

１．経営成績等の概況

（１）当中間期の経営成績の概況

当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復が続くとともに物価高騰も続いており、基調に変化は見られません。その一方で、日米間の関税交渉が合意に至り、足元では高市新政権が発足するなど内外の懸案解決が一定程度進みました。しかし、その実効は今後に待つところが大きく、先行きの不透明感は未だ払拭できていない状況にあります。

当社グループが属する住宅業界では、着工減、床面積減、平屋の増加、価格高騰、工期長期化等逆風が続いております。特に、2025年４月１日施行の建築基準法等の制度改正に伴う駆け込み需要の反動により、2025年４月以降の住宅着工は極めて低調な推移となっております。

このような状況下、当社グループは、当連結会計年度からの３ヵ年を対象とする新中期経営計画『Value Proposition 27』をスタートしました。新中期経営計画では、「価値提案によるパートナーとの結びつき強化」を実現しさらなる成長を果たすべく、「基盤事業の強化」「事業領域の拡張と深耕」「持続可能な経営基盤構築」「人的資本経営の実践」の４つの柱を立て、４つの柱ごとに諸施策を展開しております。当中間連結会計期間においても、Ｍ＆Ａを通じた拠点整備を図る一方で、グループ経営の合理化に向けた組織再編を実施し、機関投資家との対話を充実させるとともに自己株式の取得を行うなど、資本コストや株価を意識した経営の実践に努めております。

この結果、当中間連結会計期間における業績は、売上高は1,933億28百万円（前年同期比1.4％増）と増収、営業利益は30億40百万円（同7.4％減）、経常利益は33億21百万円（同4.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は18億54百万円（同5.8％減）と各段階の利益はともに減益となりました。

セグメントの業績は次のとおりであります。

①　総合建材卸売事業

木材や合板等の素材類は需要が引き続き低調であります。年明け以降、市況に底打ち感が出てきたものの、一進一退の状況が続いております。その他建材、住宅設備等の価格はなお上昇傾向にあります。このような中、中核のジャパン建材株式会社をはじめ各社各様に、売上のボリュームを確保しつつ、仕入れのコントロールや付加価値の高い商材の提案等に努め、売上の増加と粗利率の上昇につなげております。

この結果、当事業の売上高は1,599億83百万円（前年同期比1.7％増）、営業利益は29億80百万円（同3.9％増）と増収増益となりました。

②　合板製造・木材加工事業

当事業中核の株式会社キーテックは、ロシア産輸入単板の入荷停止により主力のキーラム（ＬＶＬ）事業が苦戦しておりましたが、製造及び営業両面での努力が実り、前年同期比で増収増益を確保しました。引き続き、非住宅案件の獲得や新たな製品の製造等により売上拡大を目指します。一方、国産合板は市況の底打ちも減収減益が続いており、同社全体としても減収減益を余儀なくされました。ティンバラム株式会社は、業績改善に向け、様々な経営改善策を講ずるも有意な成果を上げるに至らず、2025年11月１日に事業ごとに組織を分割し抜本的な経営合理化を図ることにしました。なお、この組織分割の関係で、合板製造・木材加工事業セグメントに属する連結子会社２社を新設しました。また、Ｍ＆Ａにより事業譲受を得るポリ合板の加工販売事業を営むために、株式会社キーテックの子会社として新たに連結子会社を設立しました。

この結果、当事業の売上高は56億75百万円（前年同期比5.9％減）、営業損失は２億67百万円（前年同期は１億77百万円の営業損失）と減収減益となりました。

③　総合建材小売事業

総合建材小売事業につきましては、前連結会計年度において新たに２社を子会社とする一方、既存の連結子会社同士の統合が１件ありました。当中間連結会計期間においては、2024年12月にジャパン建材株式会社の子会社とした株式会社山田木材を同社富山営業所に統合しました。総合建材小売事業セグメントでは、積極的にＭ＆Ａを推進するとともに適宜組織再編を実施し、各地得意先の事業承継ニーズに応えながら、グループのネットワークをダイナミックに拡大しております。

この結果、当事業の売上高は252億68百万円（前年同期比1.1％減）、営業利益は３億64百万円（同12.4％減）と、減収減益となりました。

④　その他

その他には、建材小売店の経営指導を中心にフランチャイズ事業を展開している株式会社ハウス・デポ・ジャパンのほか、建設工事業の子会社５社、物流関係の子会社等８社及び純粋持株会社でありますＪＫホールディングス株式会社の一部事業等を区分しております。

当事業の売上高は24億１百万円（前年同期比27.3％増）、営業損失は１億９百万円（前年同期は１億８百万円の営業利益）となりました。

（２）当中間期の財政状態の概況

当中間連結会計期間末における総資産は2,171億82百万円となり、前連結会計年度末に比べて57億86百万円減少いたしました。増減の内訳としては、棚卸資産が６億52百万円増加した一方、現金及び預金が46億95百万円、受取手形、売掛金及び契約資産と電子記録債権の合計額が14億87百万円減少したことにより、流動資産が55億98百万円減少いたしました。

固定資産は、投資その他の資産が４億10百万円増加した一方、有形固定資産が３億75百万円、無形固定資産が２億22百万円減少したことにより、固定資産全体では１億87百万円減少いたしました。

負債は1,516億61百万円となり、前連結会計年度末に比べて55億99百万円減少いたしました。減少の内訳としては、支払手形及び買掛金と電子記録債務の合計額が15億84百万円、短期借入金が15億56百万円、未払法人税等が４億２百万円減少したことにより、流動負債が51億61百万円減少いたしました。

固定負債は、長期借入金が４億76百万円減少したことを主因として、固定負債合計では４億37百万円減少いたしました。

純資産は655億20百万円となり、前連結会計年度末に比べて１億87百万円減少いたしました。利益剰余金が11億31百万円、自己株式が15億17百万円増加したこと等によるものであります。

（キャッシュ・フローの状況）

当中間連結会計期間における連結ベースの現金及び現金同等物は、前中間連結会計期間末に比べ15億93百万円減少し、456億32百万円となりました。各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

営業活動の結果獲得した資金は９億40百万円（前年同期は40億19百万円の使用）となりました。税金等調整前中間純利益33億17百万円といった資金獲得要因がありましたが、一方で、売上債権と仕入債務の増減額が１億４百万円、棚卸資産の増減額６億52百万円、法人税等の支払額15億79百万円の資金使用要因があったこと等によるものであります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

投資活動の結果使用した資金は10億84百万円（前年同期は９億17百万円の使用）となりました。固定資産の取得と売却の差額７億３百万円、投資有価証券の取得と売却の差額１億77百万円の資金使用要因があったこと等によるものであります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

財務活動の結果使用した資金は45億53百万円（前年同期は40億５百万円の使用）となりました。短期借入金の純減額15億56百万円、長期借入金の純減額５億42百万円、自己株式の取得と売却の差額15億10百万円、配当金の支払額７億22百万円といった資金使用要因があったこと等によるものであります。

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明

2026年３月期の通期の連結業績予想につきましては、2025年５月13日に公表した業績予想に変更はありません。

なお、この業績予想は、発表日現在において入手可能な情報に基づくため、実際の業績は様々な要因によって予想数値と異なる結果となる場合があります。修正が必要となった場合には、速やかにお知らせいたします。

２．中間連結財務諸表及び主な注記

（１）中間連結貸借対照表

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2025年３月31日)	当中間連結会計期間 (2025年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	50,704	46,008
受取手形、売掛金及び契約資産	59,541	57,773
電子記録債権	20,301	20,581
商品及び製品	14,030	14,716
仕掛品	758	743
原材料及び貯蔵品	2,108	2,090
その他	2,342	2,260
貸倒引当金	△162	△148
流動資産合計	149,625	144,027
固定資産
有形固定資産
土地	44,512	44,703
その他（純額）	16,847	16,280
有形固定資産合計	61,359	60,983
無形固定資産
のれん	675	591
その他	1,337	1,199
無形固定資産合計	2,013	1,790
投資その他の資産
投資有価証券	4,454	4,855
退職給付に係る資産	474	573
その他	5,305	5,217
貸倒引当金	△264	△266
投資その他の資産合計	9,970	10,380
固定資産合計	73,342	73,155
資産合計	222,968	217,182
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	51,891	52,378
電子記録債務	55,937	53,866
短期借入金	8,718	7,161
コマーシャル・ペーパー	3,000	3,000
１年内返済予定の長期借入金	6,829	6,763
未払法人税等	1,716	1,313
賞与引当金	1,561	1,611
役員賞与引当金	122	70
資産除去債務	158	158
その他	6,215	4,665
流動負債合計	136,150	130,989
固定負債
長期借入金	12,635	12,158
退職給付に係る負債	834	822
役員退職慰労引当金	300	276
その他	7,339	7,415
固定負債合計	21,110	20,672
負債合計	157,261	151,661

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2025年３月31日)	当中間連結会計期間 (2025年９月30日)
純資産の部
株主資本
資本金	3,195	3,195
資本剰余金	6,691	6,698
利益剰余金	53,219	54,351
自己株式	△1,780	△3,298
株主資本合計	61,325	60,946
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	1,619	1,749
繰延ヘッジ損益	△10	7
土地再評価差額金	294	294
退職給付に係る調整累計額	381	394
その他の包括利益累計額合計	2,285	2,446
非支配株主持分	2,096	2,126
純資産合計	65,707	65,520
負債純資産合計	222,968	217,182

（２）中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書

（中間連結損益計算書）

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2024年４月１日　至　2024年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)
売上高	190,734	193,328
売上原価	167,838	169,978
売上総利益	22,895	23,350
販売費及び一般管理費
従業員給料及び賞与	7,271	7,514
役員賞与引当金繰入額	66	70
賞与引当金繰入額	1,510	1,498
運賃	2,726	2,795
減価償却費	635	650
役員退職慰労引当金繰入額	27	19
退職給付費用	228	224
貸倒引当金繰入額	△25	△12
その他	7,170	7,549
販売費及び一般管理費合計	19,611	20,310
営業利益	3,283	3,040
営業外収益
受取利息	6	29
受取配当金	81	87
仕入割引	137	140
不動産賃貸料	116	122
その他	158	150
営業外収益合計	499	529
営業外費用
支払利息	178	183
その他	137	65
営業外費用合計	316	248
経常利益	3,467	3,321
特別利益
固定資産売却益	49	20
投資有価証券売却益	0	19
特別利益合計	49	39
特別損失
固定資産売却損	0	32
固定資産除却損	0	9
減損損失	1	1
役員退職慰労金	102	－
特別損失合計	105	43
税金等調整前中間純利益	3,411	3,317
法人税、住民税及び事業税	1,235	1,260
法人税等調整額	150	167
法人税等合計	1,385	1,428
中間純利益	2,026	1,889
非支配株主に帰属する中間純利益	56	35
親会社株主に帰属する中間純利益	1,969	1,854

（中間連結包括利益計算書）

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2024年４月１日　至　2024年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)
中間純利益	2,026	1,889
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	△39	130
繰延ヘッジ損益	△39	18
退職給付に係る調整額	△91	13
その他の包括利益合計	△171	162
中間包括利益	1,854	2,051
（内訳）
親会社株主に係る中間包括利益	1,798	2,015
非支配株主に係る中間包括利益	56	35

（３）中間連結キャッシュ・フロー計算書

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2024年４月１日　至　2024年９月30日)	当中間連結会計期間 (自　2025年４月１日　至　2025年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前中間純利益	3,411	3,317
減価償却費	1,167	1,163
減損損失	1	1
のれん償却額	30	84
受取利息及び受取配当金	△87	△116
支払利息	178	183
投資有価証券売却損益（△は益）	△0	△19
売上債権の増減額（△は増加）	5,175	1,479
棚卸資産の増減額（△は増加）	△866	△652
仕入債務の増減額（△は減少）	△10,863	△1,584
その他	△1,245	△1,266
小計	△3,097	2,589
利息及び配当金の受取額	86	115
利息の支払額	△178	△184
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	△830	△1,579
営業活動によるキャッシュ・フロー	△4,019	940
投資活動によるキャッシュ・フロー
固定資産の取得による支出	△673	△783
固定資産の売却による収入	105	80
投資有価証券の取得による支出	△60	△198
投資有価証券の売却による収入	－	20
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	△415	－
その他	125	△203
投資活動によるキャッシュ・フロー	△917	△1,084
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	△2,479	△1,556
コマーシャル・ペーパーの発行による収入	6,000	6,000
コマーシャル・ペーパーの償還による支出	△6,000	△6,000
長期借入れによる収入	3,710	3,200
長期借入金の返済による支出	△4,282	△3,742
自己株式の売却による収入	－	28
自己株式の取得による支出	△0	△1,538
ファイナンス・リース債務の返済による支出	△221	△215
配当金の支払額	△722	△722
非支配株主への配当金の支払額	△9	△5
財務活動によるキャッシュ・フロー	△4,005	△4,553
現金及び現金同等物に係る換算差額	－	11
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△8,942	△4,686
現金及び現金同等物の期首残高	56,168	50,319
現金及び現金同等物の中間期末残高	47,225	45,632

（４）中間連結財務諸表に関する注記事項

（継続企業の前提に関する注記）

該当事項はありません。

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）

当社は、2025年４月７日開催の取締役会決議に基づき、自己株式1,679,400株の取得を行いました。また、2025年６月26日開催の取締役会決議に基づき、譲渡制限付株式報酬として23,700株の処分を行いました。

この結果、当中間連結会計期間において自己株式が1,517百万円増加し、当中間連結会計期間末において自己株式が3,298百万円となっております。

（セグメント情報等の注記）

【セグメント情報】

Ⅰ　前中間連結会計期間（自　2024年４月１日　至　2024年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

							（単位：百万円）
	報告セグメント				その他（注）１	合計	調整額（注）２	中間連結損益計算書計上額（注）３
	総合建材卸売事業	合板製造・木材加工事業	総合建材小売事業	計	その他（注）１	合計	調整額（注）２	中間連結損益計算書計上額（注）３
売上高
外部顧客への売上高	157,268	6,031	25,547	188,847	1,886	190,734	－	190,734
セグメント間の内部売上高又は振替高	13,882	3,735	307	17,924	3,573	21,497	△21,497	－
計	171,150	9,766	25,854	206,772	5,460	212,232	△21,497	190,734
セグメント利益又は損失（△）	2,868	△177	415	3,106	108	3,215	68	3,283

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、フランチャイズ事業、不動産賃貸業、倉庫及び運送業、建設工事業、旅行業、保険代理業、住宅ローン仲介業、ＥＣ事業及び管理事業を含んでおります。

２．セグメント利益又は損失（△）の調整額には、セグメント間取引消去68百万円が含まれております。

３．セグメント利益又は損失（△）は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

重要な減損損失を認識していないため、また、のれん等の金額に重要な影響を及ぼす事象が生じていないため記載しておりません。

Ⅱ　当中間連結会計期間（自　2025年４月１日　至　2025年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

							（単位：百万円）
	報告セグメント				その他（注）１	合計	調整額（注）２	中間連結損益計算書計上額（注）３
	総合建材卸売事業	合板製造・木材加工事業	総合建材小売事業	計	その他（注）１	合計	調整額（注）２	中間連結損益計算書計上額（注）３
売上高
外部顧客への売上高	159,983	5,675	25,268	190,926	2,401	193,328	－	193,328
セグメント間の内部売上高又は振替高	13,495	3,696	473	17,665	3,533	21,199	△21,199	－
計	173,478	9,371	25,741	208,592	5,934	214,527	△21,199	193,328
セグメント利益又は損失（△）	2,980	△267	364	3,077	△109	2,968	71	3,040

２．セグメント利益又は損失（△）の調整額には、セグメント間取引消去71百万円が含まれております。

３．セグメント利益又は損失（△）は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

重要な減損損失を認識していないため、また、のれん等の金額に重要な影響を及ぼす事象が生じていないため記載しておりません。