2026年３月期

第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年８月１日

上場会社名

東邦チタニウム株式会社

上場取引所

東

コード番号

57270

ＵＲＬ

https://www.toho-titanium.co.jp/

代表者

(役職名)

代表取締役社長

(氏名)

山尾　康二

問合せ先責任者

(役職名)

経営企画部企画担当部長

(氏名)

留場　啓

ＴＥＬ

045-394-5521

配当支払開始予定日

－

決算補足説明資料作成の有無

：

有

決算説明会開催の有無

：

無

(百万円未満切捨て)

（１）連結経営成績(累計)

(％表示は、対前年同四半期増減率)

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属する
四半期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

2026年３月期第１四半期

22,149

3.7

822

△53.5

431

△80.3

304

△79.5

2025年３月期第１四半期

21,355

32.2

1,768

110.0

2,184

51.7

1,487

39.4

(注)

包括利益

2026年３月期第１四半期

260

百万円(

△82.6

％)

2025年３月期第１四半期

1,497

百万円(

45.1

％)

１株当たり
四半期純利益

潜在株式調整後
１株当たり
四半期純利益

円　銭

円　銭

2026年３月期第１四半期

4.28

－

2025年３月期第１四半期

20.90

－

(注) 2026年３月期第１四半期より会計方針の変更を行っており、2025年３月期第１四半期に係る各数値については遡及適用後の数値を記載しております。

総資産

純資産

自己資本比率

百万円

百万円

％

2026年３月期第１四半期

125,362

57,896

46.2

2025年３月期

124,796

58,347

46.8

(参考)

自己資本

2026年３月期第１四半期

57,896

百万円

2025年３月期

58,347

百万円

(注) 2026年３月期第１四半期より会計方針の変更を行っており、2025年３月期に係る各数値については遡及適用後の数値を記載しております。

年間配当金

第１四半期末

第２四半期末

第３四半期末

期末

合計

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

2025年３月期

－

8.00

－

10.00

18.00

2026年３月期

－

2026年３月期(予想)

9.00

－

9.00

18.00

(注)

直近に公表されている配当予想からの修正の有無

：

無

３．2026年３月期の連結業績予想（2025年４月１日～2026年３月31日）

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属する当期純利益

１株当たり
当期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

円 銭

第２四半期(累計)

41,700

△4.8

1,200

△54.3

700

△58.9

300

△73.5

4.22

通期

92,300

3.7

4,300

△35.3

3,300

△47.5

2,400

△43.7

33.72

(注)

直近に公表されている業績予想からの修正の有無

：

有

(注) 対前期増減率及び対前年同四半期増減率は、会計方針の変更に伴い遡及修正が行われたため、遡及適用後の数値と比較して記載しております。

（１）当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更

：

無

（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用

：

無

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更

：

無

②　①以外の会計方針の変更

：

有

③　会計上の見積りの変更

：

無

④　修正再表示

：

無

①　期末発行済株式数（自己株式を含む)

2026年３月期１Ｑ

71,270,910

株

2025年３月期

71,270,910

株

②　期末自己株式数

2026年３月期１Ｑ

98,870

株

2025年３月期

98,836

株

③　期中平均株式数（四半期累計）

2026年３月期１Ｑ

71,172,066

株

2025年３月期１Ｑ

71,172,074

株

※

添付される四半期連結財務諸表に対する公認会計士又は監査法人によるレビュー

：

無

※

業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）
・本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。