第１四半期決算短信

2026年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

2025年７月31日

上場会社名

株式会社メイテックグループホールディングス

上場取引所東

コード番号

9744

ＵＲＬ https://www.meitecgroup-holdings.com

代表者

（役職名）

代表取締役社長

（氏名）上村　正人

問合せ先責任者

（役職名）

執行役員　グループ経理財務担当

（氏名）山下　徹

ＴＥＬ 050-3033-0945

配当支払開始予定日

－

決算補足説明資料作成の有無：

有

決算説明会開催の有無：

無

（百万円未満切捨て）

１．2026年３月期第１四半期の連結業績（2025年４月１日～2025年６月30日）

（１）連結経営成績（累計）

（％表示は、対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する四半期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2026年３月期第１四半期	34,084	3.6	4,879	2.3	4,911	2.7	3,332	3.4
2025年３月期第１四半期	32,910	5.1	4,767	12.5	4,780	13.2	3,223	22.2

（注）包括利益

2026年３月期第１四半期

3,309

百万円

（2.6％）

2025年３月期第１四半期

3,226

百万円

（20.9％）

	１株当たり四半期純利益	潜在株式調整後１株当たり四半期純利益
	円銭	円銭
2026年３月期第１四半期	43.16	－
2025年３月期第１四半期	41.75	－

（２）連結財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率
	百万円	百万円	％
2026年３月期第１四半期	80,835	43,593	53.9
2025年３月期	93,605	48,776	52.1

（参考）自己資本

2026年３月期第１四半期

43,593

百万円

2025年３月期

48,776

百万円

２．配当の状況

	年間配当金
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円銭	円銭	円銭	円銭	円銭
2025年３月期	－	88.00	－	110.00	198.00
2026年３月期	－
2026年３月期（予想）		86.00	－	89.00	175.00

（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無：

無

2025年３月期配当金の内訳　普通配当　168円00銭　記念配当　30円00銭（創業50周年記念配当）

３．2026年３月期の連結業績予想（2025年４月１日～2026年３月31日）

（％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する当期純利益		１株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円銭
第２四半期（累計）	68,500	4.0	9,600	6.4	9,600	6.1	6,600	19.2	85.48
通期	137,300	3.2	19,700	4.6	19,600	3.6	13,400	5.2	173.56

（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無：

無

※ 注記事項

（１）当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：

無

新規－社（社名）　除外－社（社名）

（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用：

有

（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：

無

② ①以外の会計方針の変更：

無

③ 会計上の見積りの変更：

無

④ 修正再表示：

無

（４）発行済株式数（普通株式）

① 期末発行済株式数（自己株式を含む）	2026年３月期１Ｑ	78,000,000	株	2025年３月期	78,000,000	株
② 期末自己株式数	2026年３月期１Ｑ	792,998	株	2025年３月期	792,998	株
③ 期中平均株式数（四半期累計）	2026年３月期１Ｑ	77,207,002	株	2025年３月期１Ｑ	77,207,486	株

※ 添付される四半期連結財務諸表に対する公認会計士又は監査法人によるレビュー：無

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

　（将来に関する記述等についてのご注意）

　現在の経済見通しは極めて不確実性が高いため、高い精度の業績予想を立てることは困難です。本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。実際の業績等に影響を与える可能性のある重要な要因には、既に公表している有価証券報告書等で記載した「事業等のリスク」に係る事項があります。なお、業績に影響を与える要因はこれらに限定されるものではありません。