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2025年５月期 | ||||||||
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上場会社名 | 上場取引所 | |||||||
コード番号 | ＵＲＬ | |||||||
代表者 | （役職名） | （氏名） | ||||||
問合せ先責任者 | （役職名） | （氏名） | ＴＥＬ | |||||
定時株主総会開催予定日 | 配当支払開始予定日 | － | ||||||
有価証券報告書提出予定日 |
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決算補足説明資料作成の有無： |
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決算説明会開催の有無 ： |
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１．2025年５月期の業績（2024年６月１日～2025年５月31日）
（１）経営成績 | （％表示は対前期増減率） |
| 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | ||||
| 百万円 | ％ | 百万円 | ％ | 百万円 | ％ | 百万円 | ％ |
2025年５月期 | ||||||||
2024年５月期 | ||||||||
| １株当たり 当期純利益 | 潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | 自己資本 当期純利益率 | 総資産 経常利益率 | 売上高 営業利益率 |
| 円 銭 | 円 銭 | ％ | ％ | ％ |
2025年５月期 | |||||
2024年５月期 |
（参考）持分法投資損益 | 2025年５月期 | 百万円 |
| 2024年５月期 | 百万円 |
（注）１．当社は、2023年10月31日開催の取締役会の決議により、2023年10月31日付で普通株式１株につき20株、Ａ１種優先株式１株につき20株及びＡ２種優先株式１株につき20株の割合で株式分割を行っております。2024年５月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり当期純利益及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。
２．当社は2023年12月１日付で優先株式に関する定款の定めを廃止し全ての優先株式を普通株式に変更しており、2024年５月期の期首に普通株式への変更が行われたと仮定し、１株当たり当期純利益及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。
３．当社は、2024年２月28日付で東京証券取引所グロース市場に上場したため、2024年５月期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、新規上場日から2024年５月期の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
（２）財政状態
| 総資産 | 純資産 | 自己資本比率 | １株当たり純資産 |
| 百万円 | 百万円 | ％ | 円 銭 |
2025年５月期 | ||||
2024年５月期 |
（参考）自己資本 | 2025年５月期 | 百万円 |
| 2024年５月期 | 百万円 |
（３）キャッシュ・フローの状況
| 営業活動による キャッシュ・フロー | 投資活動による キャッシュ・フロー | 財務活動による キャッシュ・フロー | 現金及び現金同等物 期末残高 |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | 百万円 |
2025年５月期 | ||||
2024年５月期 | △ |
２．配当の状況
| 年間配当金 | 配当金総額 (合計) | 配当性向 | 純資産 配当率 | ||||
第１四半期末 | 第２四半期末 | 第３四半期末 | 期末 | 合計 | ||||
| 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 百万円 | ％ | ％ |
2024年５月期 | ||||||||
2025年５月期 | ||||||||
2026年５月期（予想） |
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| （％表示は、通期は対前期増減率） |
| 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | １株当たり 当期純利益 | ||||
| 百万円 | ％ | 百万円 | ％ | 百万円 | ％ | 百万円 | ％ | 円 銭 |
通期 | |||||||||
※ 注記事項
（１）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：
② ①以外の会計方針の変更 ：
③ 会計上の見積りの変更 ：
④ 修正再表示 ：
（２）発行済株式数（普通株式）
① 期末発行済株式数（自己株式を含む） | 2025年５月期 | 株 | 2024年５月期 | 株 | ||
② 期末自己株式数 | 2025年５月期 | 株 | 2024年５月期 | 株 | ||
③ 期中平均株式数 | 2025年５月期 | 株 | 2024年５月期 | 株 |
（注）１．当社は、2023年10月31日開催の取締役会の決議により、2023年10月31日付で普通株式１株につき20株、A１種優先株式１株につき20株及びA２種優先株式１株につき20株の割合で株式分割を行っております。2024年５月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、「期中平均株式数」を算定しております。
２．当社は2023年12月１日付で優先株式に関する定款の定めを廃止し全ての優先株式を普通株式に変更しており、2024年５月期の期首に普通株式への変更が行われたと仮定し、「期中平均株式数」を算定しております。
※ 決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
（将来に関する記述等についてのご注意）
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報および合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用に当たっての注意事項等については、添付資料の３ページ「１．経営成績等の概況（４）今後の見通し」をご覧ください。