※１　期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損（△は戻入額）が売上原価に含まれております。

※２　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

（表示方法の変更）

　前連結会計年度において、販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額の注記に記載しておりませんでした「貸倒引当金繰入額」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。

　前連結会計年度において、主要な費目として表示していた「株式給付引当金繰入額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より注記を省略しております。なお、前連結会計年度の「株式給付引当金繰入額」は△２百万円であります。

※３　販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。

※４　減損損失

　前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

　当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

（減損損失の認識に至った経緯）

　当社各務原工場の資産グループに係る一部の固定資産について、収益性の悪化により、将来の業績が当初の計画と大きく乖離し、将来キャッシュ・フローの見積り総額が当該資産グループの帳簿価額を下回ると判断したため、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失として特別損失に計上しております。

（グルーピングの方法）

　当社グループは、原則として、事業用資産については工場、事業所を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。また、本社等特定の事業との関連が明確でない資産については共用資産としております。

（回収可能価額の算定方法等）

　当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。建物及び土地の正味売却価額は不動産鑑定士による鑑定額により評価し、機械装置及び運搬具の正味売却価額は、取引事例価額等に基づき合理的に算定した金額から処分費用見込額を差引いた金額により評価しております。

　当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

　該当事項はありません。