○添付資料の目次

 

 

１．経営成績等の概況

（１）当期の経営成績の概況

当連結会計年度は、７月にパリで開幕した国際的なスポーツの祭典及びその他の国際大会の開催や、当社契約選手をはじめとする各国選手の活躍が、スポーツ市場の活性化と当社製品への注目の高まりに繋がり、連結売上高は過去最高値を計上しました。当社としては、それらの国際大会の開催や選手の活躍の話題を活かした情報発信とともに、各地域での草の根販促活動を強化し、世界各地でさらなる競技のファン拡大に注力しました。

利益については、原材料価格上昇の影響はあったものの、増収効果が大きく売上総利益が増加しました。販管費は、特に下期に国際大会の話題を活かしたマーケティングを強化したことによる広告宣伝費の増加に加え、人件費や、グローバルIT強化に伴うシステム関連費用により増加しました。しかし、売上総利益の増加が大きく、過去最高益を計上しました。

以上のことから連結売上高は138,276百万円（前期比18.8％増）、営業利益は14,176百万円（前期比22.1％増）となりました。為替差損の発生等により経常利益は13,964百万円（前期比14.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は10,591百万円（前期比19.6％増）となりました。なお、当社現地法人（中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社）は2024年１月から12月の業績を連結対象としており、2024年12月31日現在の財務諸表を使用しています。

 

当社は2023年５月に策定した「中長期ビジョン　グローバル成長戦略　Global Growth Strategy (GGS)」をもとに、「マーケティングの再構築」「DTCとデジタル戦略」「IT変革」「ものづくりの進化」そしてこれらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー（企業文化）の進化」に向けて取り組みを進めております。

そして、グローバル成長戦略（GGS）に向けた取り組みを進めていく中で、改めて私たちのコアとして守るべきものを明確にし、世界中のヨネックス社員が同じ方向に進んでいくために、2024年４月に、これまで「経営理念」としていた「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」を「パーパス（存在意義）」に名称変更し、新たに「ミッション（使命）」として「スポーツと人、人と人をつなぎ、よりよい未来を創造する」を定めました。この「パーパス＆ミッション」をもとに、引き続きグローバル成長戦略（GGS）を推進し、中長期でのさらなる成長を目指してまいります。

 

セグメントの業績は、次のとおりであります。

①【スポーツ用品事業】

イ．［日本］

国内はバドミントンにおいて、市場の堅調さに加え、新製品への注目の高まりもあり、ラケットやシューズを中心に販売が増加し、国内売上高を牽引しました。テニス用品は2025年１月発売の新製品ラケット「EZONE」シリーズが好評となった第４四半期の販売伸長が寄与し、増収となりました。ゴルフ用品は、契約選手の活躍により当社クラブへの注目が高まっていることに加え、新製品発売効果もあり増収となりました。

海外代理店向けは、バドミントン用品は国際大会での選手の活躍を背景に需要が堅調に推移し、市場規模の大きいアジア地域に加え、欧州でも販売が拡大し増収となりました。テニス用品についても、欧州を中心に販売が増加しました。

利益については、主に増収効果が寄与し売上総利益が増加しました。原材料価格上昇の影響はあったものの、円安に伴うコスト増の影響があった前期に対し、販売価格の見直しにより売上総利益率が改善しました。販管費はグローバルでのマーケティング強化による広告宣伝費の増加に加え、人件費、システム関連費用により増加しましたが、売上総利益の増加が上回り増益となりました。

この結果、売上高は58,005百万円（前期比13.6％増）、営業利益は3,694百万円（前期比125.1％増）となりました。

 

ロ．［アジア］

中国販売子会社では、４月開催の国別対抗戦と７月にパリで開催の国際大会での中国バドミントン代表チームの活躍が後押しとなりバドミントン市場が引き続き堅調に推移し、バドミントン用品やウェア、バッグ等の販売が増加しました。当社は、これら大会の開催や選手活躍の話題を活かした情報発信やアマチュア大会の開催を強化し、さらなるお客様の拡大に注力しました。

台湾子会社では、パリ開催の国際大会において、バドミントン種目で地元選手が２連覇を果たしたことが大きな話題となって現地での競技活動も活発化し、市場が堅調に推移しました。

利益については、国際大会での選手活躍の話題を活かしたマーケティング施策や草の根販促活動強化により広告宣伝費が増加したことに加え、人件費等の上昇により販管費が増加しました。しかし、増収に伴う売上総利益の増加が販管費の増加を上回り増益となりました。

この結果、売上高は67,999百万円（前期比24.0％増）、営業利益は9,712百万円（前期比9.3％増）となりました。

 

ハ．［北米］

北米販売子会社では、テニス用品は国際大会での当社契約選手の活躍により当社製品への注目が高まる中、新製品も好評となり、ラケットやストリングを中心に販売が増加しました。バドミントンにおいては、競技活動は活発化しており、上期は前期の水準が高く減収となったものの、下期は販売が回復し、為替換算による上押し効果もあり通期では増収となりました。

利益については、人件費等の販管費は増加したものの、増収及びセールスミックスの変化に伴う売上総利益率の改善による売上総利益の増加が上回り増益となりました。

この結果、売上高は6,354百万円（前期比15.3％増）、営業利益は560百万円（前期比123.0％増）となりました。

ニ．［ヨーロッパ］

バドミントン用品は引き続き競技活動が活発に行われ、需要が堅調に推移したことで増収となりました。テニス用品については、トップ選手の使用率拡大により注目が高まる中、販路拡大にも注力し、増収となりました。特にドイツ販売子会社での販売が好調となり、全体では為替換算による上押し効果もあり増収となりました。

利益については、増収により売上総利益は増加した一方で、広告宣伝費や人件費の増加により販管費が増加し減益となりました。

この結果、売上高は5,359百万円（前期比18.6％増）、営業利益は477百万円（前期比10.6％減）となりました。

 

これらの結果、各地域セグメントを合計したスポーツ用品事業の売上高は137,718百万円（前期比18.8％増）、営業利益は14,444百万円（前期比27.7％増）となりました。

②【スポーツ施設事業】

スポーツ施設事業の中核をなすヨネックスカントリークラブでは、第１四半期に「ヨネックス　レディス　ゴルフトーナメント2024」が２年ぶりに当ゴルフ場で開催され話題となりました。下期は天候不順や設備の修繕等により入場者数が減少したものの、各種コンペの実施や、ゴルフクラブのフィッティング等により集客を行い、通年では前年並みとなりました。

この結果、スポーツ施設事業の売上高は557百万円（前期比6.6％増）、営業利益は16百万円（前期比24.1％減）となりました。

（注）セグメント別の記載において、売上高については、「外部顧客への売上高」について記載し、営業損益については、「調整額」考慮前の金額によっております。

（２）今後の見通し

世界経済は、米国の関税政策の動向や為替変動など、先行きに対する不透明感が依然として続いております。加えて、地政学リスクや原材料価格の高止まりなど、事業環境には引き続き注意が必要な状況が続くものと認識しております。このような環境下においても、スポーツ市場においては活動が引き続き活発に行われ、一定程度堅調に推移するものと見込んでおります。
　当社は、グローバル成長戦略（GGS）に基づき、中長期的な成長に向けた事業基盤の強化を進めるとともに、世界中でより多くのお客様を獲得する活動や、競技のさらなる発展に向けた取り組みに注力し、持続的な成長を目指してまいります。

2026年３月期の連結業績予想につきましては、為替が円高方向に推移していることや上記の事業環境を考慮反映するとともに、積極的なマーケティング投資と人件費の増加を見込み、下記のとおりといたします。

 

 

（参考）前提となる主な為替レート

 

（３）当期の財政状態の概況

①資産、負債及び純資産の状況

当連結会計年度末の資産につきましては、109,551百万円となり、前連結会計年度末に比べて18,324百万円の増加となりました。その主な要因は、現金及び預金、有形固定資産、商品及び製品の増加によるものであります。

当連結会計年度末の負債につきましては、40,124百万円となり、前連結会計年度末に比べて9,798百万円の増加となりました。その主な要因は、長期借入金、支払手形及び買掛金、未払金の増加によるものであります。

当連結会計年度末の純資産につきましては、69,426百万円となり、前連結会計年度末に比べて8,525百万円の増加となりました。その主な要因は、利益剰余金及び為替換算調整勘定の増加によるものであります。

②キャッシュ・フローの状況

当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ5,820百万円増加し、29,000百万円となりました。

当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

営業活動の結果、獲得した資金は12,978百万円（前期比3.9％増）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益14,892百万円、仕入債務の増加3,681百万円であり、支出の主な内訳は、法人税等の支払4,946百万円であります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

投資活動の結果、使用した資金は5,765百万円（前期比21.8％減）となりました。支出の主な内訳は、有形固定資産の取得5,801百万円であります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

財務活動の結果、使用した資金は2,614百万円（前連結会計年度は764百万円の資金獲得）となりました。収入の主な内訳は、長期借入れによる収入5,560百万円であり、支出の主な内訳は、自己株式の取得2,400百万円、短期借入金の純増減額2,303百万円、親会社による配当金の支払1,720百万円、長期借入金の返済による支出982百万円であります。

２．会計基準の選択に関する基本的な考え方

当社グループは、連結財務諸表の期間比較可能性及び企業間の比較可能性を考慮し、当面は、日本基準に基づき連結財務諸表を作成する方針であります。なお、ＩＦＲＳ（国際財務報告基準）の適用につきましては、国内外の諸情勢を考慮の上、適切に対応していく方針であります。

 

３．連結財務諸表及び主な注記

（１）連結貸借対照表

 

 

 

（２）連結損益計算書及び連結包括利益計算書

（連結損益計算書）

 

（連結包括利益計算書）

 

（３）連結株主資本等変動計算書

前連結会計年度（自　2023年４月１日　至　2024年３月31日）

 

 

当連結会計年度（自　2024年４月１日　至　2025年３月31日）

 

 

（４）連結キャッシュ・フロー計算書

 

（会計方針の変更に関する注記）

（「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用）

　「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号　2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用しております。

　法人税等の計上区分（その他の包括利益に対する課税）に関する改正については、2022年改正会計基準第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号　2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。）第65－２項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。

　また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

 

（追加情報に関する注記）

（表示方法の変更）

（連結キャッシュ・フロー計算書）

　以下の表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組替えを行っております。

 

①「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額」

　前連結会計年度において、独立記載しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「役員賞与引当金の増減額」、「ポイント引当金の増減額」は、金額的重要性及び表示の明瞭性の観点から、「その他の引当金の増減額」に含めて表示しております。

　この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「役員賞与引当金の増減額」４百万円、「ポイント引当金の増減額」２百万円は、「その他の引当金の増減額」として組替えております。

 

②「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄前の「その他」

　前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「長期前払費用償却額」、「助成金収入」、「その他の営業外損益」、「返品資産の増減額」、「返金負債の増減額」、「契約負債の増減額」、「その他の資産の増減額」、「その他の負債の増減額」は、金額的重要性及び表示の明瞭性の観点から、「小計」欄前の「その他」に含めて表示しております。

　この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「長期前払費用償却額」77百万円、「助成金収入」△０百万円、「その他の営業外損益」△105百万円、「返品資産の増減額」56百万円、「返金負債の増減額」△18百万円、「契約負債の増減額」１百万円、「その他の資産の増減額」△268百万円、「その他の負債の増減額」501百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄前の「その他」として組替えております。

 

③「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下の「その他」

　前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の収入」、「その他の支出」、「助成金の受取額」は、金額的重要性及び表示の明瞭性の観点から、「小計」欄以下の「その他」に含めて表示しております。

　この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「その他の収入」94百万円、「その他の支出」△５百万円、「助成金の受取額」０百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下の「その他」として組替えております。

 

④「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」

　前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」、「貸付金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。

　この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸付けによる支出」△12百万円、「貸付金の回収による収入」17百万円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組替えております。

 

（セグメント情報等の注記）

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

当社グループは、スポーツ用品の製造・販売を行うスポーツ用品事業とゴルフ場の運営等を行うスポーツ施設事業から構成されております。

スポーツ用品事業については、バドミントン用品、テニス用品、ゴルフ用品等の製造・販売を行っております。製造については、国内における当社グループの製造拠点に加え、アジア（台湾・インド・タイ）の各現地法人で行っています。販売については当社が国内販売、及び海外販売代理店への輸出・仲介貿易を行っており、海外においては北米（米国・カナダ）、ヨーロッパ（英国・ドイツ）、アジア（台湾・中国）の現地法人がそれぞれ担当しております。なお、インド・タイ現地法人は製造子会社であり、現地における販売については販売代理店が担当しております。

現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

スポーツ施設事業については、ゴルフ場、テニス・ゴルフ練習場の運営を国内の当社のみが行っております。

従って、当社グループのスポーツ用品事業については、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「北米」、「ヨーロッパ」を４つの報告セグメントとし、スポーツ施設事業については、「スポーツ施設事業」を１つの報告セグメントとした５つを報告セグメントとしております。

 

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。

報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。

 

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報

前連結会計年度（自  2023年４月１日  至  2024年３月31日）

（注）１．スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は48,442百万円です。

 

当連結会計年度（自  2024年４月１日  至  2025年３月31日）

（注）１．スポーツ用品事業における「アジア」の売上高のうち、中国は61,125百万円です。

２．調整額の内容は以下のとおりであります。

 

 

※全社資産は、報告セグメントに帰属しない繰延税金資産及び繰延税金負債、定期預金であります。

３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

 

【関連情報】

前連結会計年度（自  2023年４月１日  至  2024年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

 

（注）１．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

２．アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は48,442百万円です。

 

(2）有形固定資産

（単位：百万円）

（注）有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

 

当連結会計年度（自  2024年４月１日  至  2025年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。

 

２．地域ごとの情報

(1）売上高

 

（注）１．売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

２．アジアへの売上高に分類した額のうち、中国への売上高は61,125百万円です。

 

(2）有形固定資産

（単位：百万円）

（注）有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

 

３．主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

 

（重要な後発事象の注記）

　　　該当事項はありません。