○添付資料の目次

１．経営成績等の概況 ………………………………………………………………………………………………２

（１）当期の経営成績の概況 ……………………………………………………………………………………２

（２）当期の財政状態の概況 ……………………………………………………………………………………３

（３）当期のキャッシュ・フローの概況 ………………………………………………………………………３

（４）今後の見通し ………………………………………………………………………………………………３

（５）利益配分に関する基本方針及び当期・次期の配当 ……………………………………………………４

２．会計基準の選択に関する基本的な考え方 ……………………………………………………………………４

３．連結財務諸表及び主な注記 ……………………………………………………………………………………５

（１）連結貸借対照表 ……………………………………………………………………………………………５

（２）連結損益及び包括利益計算書 ……………………………………………………………………………７

（３）連結株主資本等変動計算書 ………………………………………………………………………………９

（４）連結キャッシュ・フロー計算書 …………………………………………………………………………11

（５）連結財務諸表に関する注記事項 …………………………………………………………………………13

(継続企業の前提に関する注記) ………………………………………………………………………………13

(会計方針の変更) ………………………………………………………………………………………………13

(セグメント情報等) ……………………………………………………………………………………………13

(１株当たり情報) ………………………………………………………………………………………………20

(重要な後発事象) ………………………………………………………………………………………………20

１．経営成績等の概況

（１）当期の経営成績の概況

【経済環境】

当連結会計年度における世界経済は、ウクライナや中東を中心とする地政学リスクをはじめ、米国の政策動向や各国金融政策の影響をうけ、不透明感が強い状況が継続しました。欧米においては、各国政策金利引き下げ等により一部では回復基調が見られたものの、米国における通商政策の影響によるインフレ再燃懸念などから停滞感が見られました。中国においては、消費喚起策や財政投融資、金融緩和などの景気浮揚策が打ち出され一時的に持ち直しの動きは見られましたが、景気回復が思うように進まない状況が継続しています。 その他の新興諸国においては、一部地域で景気回復が遅れているものの、東南アジア地域を中心に回復基調が継続しました。

国内経済については、インフレの進行や人手不足などから一部では停滞感もある一方で、インバウンド需要の拡大や賃上げによる個人所得の改善などに支えられて持ち直しの動きが継続しました。また、日本銀行による金融政策や米国の政策動向が、為替をはじめ国内経済に影響を与えました。

【業績の概況】

このような環境において、当連結会計年度では、リサイクルメタル事業、エネルギー・生活資材事業や海外販売子会社において取扱数量が増加した結果、売上高は前連結会計年度比5.0％増の２兆5,545億14百万円となりました。加えて、鉄鋼事業や食品事業の利益率の改善もあり、営業利益は前連結会計年度比23.8％増の615億32百万円に、経常利益は前連結会計年度比23.8％増の597億46百万円に、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比18.4％増の454億82百万円となりました。

【セグメント別の状況】

　当連結会計年度より、2024年４月１日付の組織変更に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、「鉄鋼事業」の一部を「プライマリーメタル事業」「その他」に、「プライマリーメタル事業」の一部を「リサイクルメタル事業」に含めております。また、当連結会計年度より、「その他」のうち、「木材事業」を「住宅資材事業」に名称変更しております。

  前連結会計年度比較につきましては、変更後の区分方法に基づき行っております。

  鉄鋼事業においては、各種鋼材の取扱数量が減少したことが収益を押し下げました。一方、国内建設分野が堅調に推移したことや、海外子会社で採算が改善したことが利益を押し上げました。これらの結果、当事業の売上高は前連結会計年度比3.9％減の１兆1,552億45百万円、セグメント利益は前連結会計年度比35.0％増の331億30百万円となりました。

　プライマリーメタル事業においては、各種商材の取扱数量の減少及びニッケル市況下落による単価減少などが収益を押し下げました。また、SAMANCOR CHROME HOLDINGS PROPRIETARY LTD.からの持分法による投資利益が減少したことが利益を押し下げました。これらの結果、当事業の売上高は前連結会計年度比1.7％減の1,842億20百万円、セグメント利益は前連結会計年度比28.0％減の60億84百万円となりました。

　リサイクルメタル事業においては、アルミスクラップの取扱数量が増加したことなどが収益を押し上げました。また、銅・アルミ市況などが堅調に推移したことが利益を押し上げました。これらの結果、当事業の売上高は前連結会計年度比25.5％増の2,268億40百万円、セグメント利益は前連結会計年度比43.0％増の30億98百万円となりました。

　食品事業においては、取扱数量は横ばいであったものの、カニを中心に食品価格が前連結会計年度比で高値で推移したことが収益・利益を押し上げました。これらの結果、当事業の売上高は前連結会計年度比14.3％増の1,404億87百万円、セグメント利益は前連結会計年度比73.3％増の23億６百万円となりました。

エネルギー・生活資材事業においては、舶用石油関連の取扱数量が増加したことが収益を押し上げました。また、化学品関連の取扱数量の増加や販売単価の上昇が収益・利益を押し上げました。これらの結果、当事業の売上高は前連結会計年度比13.0％増の3,916億55百万円、セグメント利益は前連結会計年度比58.8％増の104億25百万円となりました。

　海外販売子会社においては、中国における新規取引や東南アジア向けスクラップ取引が拡大したほか、従来持分法適用非連結子会社としていた拠点を、重要性が高まったことにより連結子会社としたことが収益・利益を押し上げました。これらの結果、売上高は前連結会計年度比30.2％増の4,413億19百万円、セグメント利益は前連結会計年度比5.9％増の82億78百万円となりました。

　その他の事業においては、住宅資材事業では、住宅メーカーとの取引拡大が進んだものの木材価格下落の影響などがあった結果、減収・減益となりました。機械事業では、当連結会計年度にシンクス㈱を連結子会社化した一方、ライフ・アミューズメント分野での大型完工物件が前連結会計年度比で少なかったことなどから、増収・減益となりました。これらの結果、売上高は前連結会計年度比0.3％増の1,337億44百万円、セグメント利益は37.8％減の24億２百万円となりました。

（２）当期の財政状態の概況

【総資産・負債純資産の状況】

当連結会計年度の総資産は、売上債権や現金及び預金の減少などにより、前連結会計年度末比0.1％減の１兆1,658億５百万円となりました。

負債は、仕入債務の減少などにより、前連結会計年度末比4.2％減の7,763億35百万円となりました。そのうち有利子負債は、前連結会計年度末比4.6％増の3,823億28百万円となり、当連結会計年度末のネット負債倍率は、0.8倍（0.7倍※）となりました。

純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益からの利益剰余金の積み上がりや為替換算調整勘定などの変動により、前連結会計年度末比9.2％増の3,894億70百万円となりました。この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は、前連結会計年度末の30.1％（32.2％※）から32.9％（35.0％※）に上昇しました。

※ネット負債倍率及び自己資本比率の（　）内の値は、2024年３月に実施した劣後特約付きローン（ハイブリッドローン）500億円について、格付上の資本性（50％）を考慮して算出しております。

（３）当期のキャッシュ・フローの概況

当連結会計年度においては、売上債権及び契約資産が減少したことなどから、営業活動によるキャッシュ・フローは、101億31百万円の増加となりました。一方、投資活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券や有形固定資産の取得などによる支出により、218億37百万円の減少となりました。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、社債の発行による収入などにより、２億93百万円の増加となりました。

これらの結果、当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べて111億99百万円減少し、652億63百万円となりました。

（４）今後の見通し

今後の見通しにつきましては、米国の通商政策や外交面での不確実性をはじめ、ウクライナや中東を中心とする地政学リスク、中国経済の動向、日本を含めた各国の金融政策等の影響を受けて不透明な経済環境が続くものと想定されます。

当社グループとしましては、このような先行き不透明感が強まっている事業環境の中においても、各事業分野における需要動向を的確に把握し、取引先のニーズを反映した適切な販売・在庫政策を進めるとともに、国内外で新規取引先を積極的に開拓することにより、業績の維持・向上に注力していく所存です。

　連結業績予想につきましては、売上高は２兆6,000億円（対前連結会計年度比1.8％増）、営業利益は550億円（対前連結会計年度比10.6％減）、経常利益は550億円（対前連結会計年度比7.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は400億円（対前連結会計年度比12.1％減）を見込んでおります。

　また、当社グループは、2023年度から2025年度までの３か年にわたる「中期経営計画 2025」を推進しております。

　中期経営計画の概要は以下のとおりです。

　《テーマ》

　　『Run up to HANWA 2030 ～いまを超える未知への飛翔～』

　本中期経営計画では、「サステナビリティ経営」を基礎に、「経営基盤の強化」（１階）、「事業戦略の発展」（２階）、「投資の収益化」（３階）という３階建ての構造のもと、さらなる成長を支えるための基盤強化と既存の枠組みにとらわれない事業戦略の推進により、2030年度も見据えた持続的な成長への取り組みを進めております（計画の進捗は、2025年５月９日発表の「2024年度（2025年３月期）決算説明資料」をご参照ください。）。

（５）利益配分に関する基本方針及び当期・次期の配当

　当社は、株主の皆様への継続的な利益の還元を経営の最重要政策の一つとして考えております。株主の皆様に対しては安定した配当を継続して実施することを第一義とするとともに、持続的な企業価値の向上に努め、中長期的に配当額の増加を目指してまいります。

　また、内部留保金につきましては、経営基盤の強化ならびに成長事業・新規事業への積極投資に活用し、当社グループのさらなる発展に努めてまいります。

　なお、「中期経営計画 2025」の計画期間におきましては、単年度業績の影響を受けにくく、安定的かつ累進的な配当を目指して、株主資本に応じた配当水準を示す株主資本配当率（DOE）を採用しております。期首の連結株主資本に対してDOE2.5%を下限の配当水準とすることに加え、自己株式の取得等による追加の株主還元を柔軟に検討してまいります。

　上記の基本方針にもとづき、当事業年度の剰余金配当につきましては、経営成績や財政状態などを総合的に勘案し、１株当たり期末配当金を直近の配当予想に対し15円増額の120円といたします。これにより既に実施いたしました中間配当１株当たり105円と合わせた１株当たり年間配当金は、225円となる予定です。なお次年度につきましては、１株当たり年間配当金250円の実施を見込んでおります。

　また、当社は2025年５月９日発表の「自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ」のとおり、総額50億円規模の自己株式取得を実施することといたしました。これは、基礎営業キャッシュ・フロー及び政策保有株式売却等に伴う利益の一部を株主の皆様へ還元するものであります。

２．会計基準の選択に関する基本的な考え方

     IFRSの適用につきましては、国内外の諸情勢を考慮の上、検討を進めていく方針であります。

３．連結財務諸表及び主な注記

（１）連結貸借対照表

（２）連結損益及び包括利益計算書

（３）連結株主資本等変動計算書

  前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

  当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

（４）連結キャッシュ・フロー計算書

（５）連結財務諸表に関する注記事項

(継続企業の前提に関する注記)

　　該当事項はありません。

(会計方針の変更)

（法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用）

　「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用しております。

　法人税等の計上区分（その他の包括利益に対する課税）に関する改正については、2022年改正会計基準第20－３項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。）第65－２項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。

　また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

(セグメント情報等)

【セグメント情報】

１  報告セグメントの概要

当社グループ（当社及び連結子会社）の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

当社グループは、鉄鋼を中心とした各種の商品売買を主たる事業とし、主に取扱商品またはサービスの内容別の営業部門によって事業活動を行っております。

したがって、当社グループは、営業部門を基礎とした事業セグメントから構成されており、「鉄鋼事業」、「プライマリーメタル事業」、「リサイクルメタル事業」、「食品事業」、「エネルギー・生活資材事業」及び「海外販売子会社」の６つを報告セグメントとしております。　

各報告セグメントに属する主な取扱商品またはサービスの内容は、以下の通りであります。

(注) 当社グループにおけるサービスの内容は、（　）で示しております。

　当連結会計年度より、2024年４月１日付の組織変更に伴い、報告セグメントの区分方法を見直し、「鉄鋼事業」の一部を「プライマリーメタル事業」「その他」に、「プライマリーメタル事業」の一部を「リサイクルメタル事業」に変更しております。

　なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成しており、「３.報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額に関する情報」の前連結会計年度に記載しております。

２  報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法

報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。

　報告セグメントの利益は、連結損益及び包括利益計算書の経常利益と調整を行っております。セグメント間の取引価格及び振替価格の決定方法については、市場価格に基づいております。

３  報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額に関する情報

　　前連結会計年度(自  2023年４月１日  至  2024年３月31日)

(注) １ 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、住宅資材事業及び機械事業等を含んでおります。

２  調整額の内容は次のとおりであります。

(1) セグメント利益の調整額△6,470百万円は、セグメント間取引消去、各事業セグメントに配分していない全社費用が含まれております。全社費用は主に管理部門に係る一般管理費及び収益であります。

　(2) セグメント資産の調整額128,971百万円は、各事業セグメントに配分していない全社資産であり、主に余

      資運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証券）及び管理部門に係る資産であります。

　(3) 減価償却費の調整額590百万円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。

　(4) 受取利息及び支払利息の調整額（純額）2,407百万円は、セグメント間取引消去、各事業セグメントに配

      分していない費用及び収益であります。

　(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額497百万円は、全社資産の増加額であります。

　　当連結会計年度(自  2024年４月１日  至  2025年３月31日)

(注) １ 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、住宅資材事業及び機械事業等を含んでおります。なお、当連結会計年度より「木材事業」を「住宅資材事業」に名称変更いたしました。

         また、前連結会計年度の名称は変更後の名称に基づき記載しております。

２  調整額の内容は次のとおりであります。

(1) セグメント利益の調整額△5,979百万円は、セグメント間取引消去、各事業セグメントに配分していない全社費用が含まれております。全社費用は主に管理部門に係る一般管理費及び収益であります。

　(2) セグメント資産の調整額128,236百万円は、各事業セグメントに配分していない全社資産であり、主に余

      資運用資金（現金及び預金）、長期投資資金（投資有価証券）及び管理部門に係る資産であります。

　(3) 減価償却費の調整額603百万円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。

　(4) 受取利息及び支払利息の調整額（純額）1,973百万円は、セグメント間取引消去、各事業セグメントに配

      分していない費用及び収益であります。

　(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額279百万円は、全社資産の増加額であります。

【関連情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

１  製品及びサービスごとの情報

２  地域ごとの情報

(1) 売上高

(注)　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2) 有形固定資産

３  主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

１  製品及びサービスごとの情報

２  地域ごとの情報

(1) 売上高

(注)　売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2) 有形固定資産

３  主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

　金額的重要性が乏しいため、記載を省略しております。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

　該当事項はありません。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

　（注）のれんの償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を展開しているため、記載を省略しております。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

　（注）のれんの償却額に関しては、セグメント情報に同様の情報を展開しているため、記載を省略しております。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自　2023年４月１日　至　2024年３月31日)

該当事項はありません。

当連結会計年度(自　2024年４月１日　至　2025年３月31日)

該当事項はありません。

(１株当たり情報)

(注) １　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２　１株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

(重要な後発事象)

　該当事項はありません。