※１　減損損失

前連結会計年度(自　2023年３月21日  至　2024年３月20日)

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としたグルーピングを行っております。

賃貸物件、遊休資産についても個々の資産単位を１グループとしております。

営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗又は工場、賃貸物件及び市場価額が帳簿価額より下落している遊休資産については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

　なお、当該資産グループの回収可能価額の評価に当たっては、使用価値又は正味売却価額により測定しております。使用価値については将来キャッシュ・フローが見込めないため、具体的な割引率の算定は行わず、備忘価額をもって評価しております。正味売却価額については、不動産鑑定評価額等に基づき算定しております。

当連結会計年度(自　2024年３月21日  至　2025年３月20日)

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としたグルーピングを行っております。

賃貸物件、遊休資産についても個々の資産単位を１グループとしております。

営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗又は工場、賃貸物件及び市場価額が帳簿価額より下落している遊休資産については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

　なお、当該資産グループの回収可能価額の評価に当たっては、使用価値又は正味売却価額により測定しております。使用価値については将来キャッシュ・フローが見込めないため、具体的な割引率の算定は行わず、備忘価額をもって評価しております。正味売却価額については、不動産鑑定評価額等に基づき算定しております。