決算短信_20250411105607

2025年２月期決算短信〔日本基準〕（非連結）

2025年４月14日

上場会社名

フュージョン株式会社

上場取引所札

コード番号

3977

ＵＲＬ https://www.fusion.co.jp/

代表者

（役職名）

代表取締役社長

（氏名）佐々木　卓也

問合せ先責任者

（役職名）

専務取締役

（氏名）安田　真

ＴＥＬ 011-271-8055

定時株主総会開催予定日

2025年５月23日

配当支払開始予定日

－

有価証券報告書提出予定日

2025年５月26日

決算補足説明資料作成の有無：有

決算説明会開催の有無：無

（百万円未満切捨て）

１．2025年２月期の業績（2024年３月１日～2025年２月28日）

（１）経営成績

（％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
2025年２月期	1,504	2.5	16	△66.6	13	△72.9	△16	－
2024年２月期	1,467	0.8	50	△8.6	50	△10.1	52	18.6

	１株当たり当期純利益	潜在株式調整後１株当たり当期純利益	自己資本当期純利益率	総資産経常利益率	売上高営業利益率
	円銭	円銭	％	％	％
2025年２月期	△11.58	－	△4.6	2.1	1.1
2024年２月期	36.51	36.43	15.1	8.2	3.4

（参考）持分法投資損益

2025年２月期

－

百万円

2024年２月期

－

百万円

（注）１．当社は、2023年９月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。そのため、前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり当期純利益及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益を算定しております。

２．当事業年度における潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（２）財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円銭
2025年２月期	728	361	49.2	248.53
2024年２月期	595	378	62.9	260.11

（参考）自己資本

2025年２月期

358

百万円

2024年２月期

374

百万円

（注）当社は、2023年９月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。そのため、前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり純資産を算定しております。

（３）キャッシュ・フローの状況

	営業活動によるキャッシュ・フロー	投資活動によるキャッシュ・フロー	財務活動によるキャッシュ・フロー	現金及び現金同等物期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
2025年２月期	30	△28	165	368
2024年２月期	18	△18	△55	200

２．配当の状況

	年間配当金					配当金総額 (合計)	配当性向	純資産配当率
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計	配当金総額 (合計)	配当性向	純資産配当率
	円銭	円銭	円銭	円銭	円銭	百万円	％	％
2024年２月期	－	0.00	－	0.00	0.00	－	－	－
2025年２月期	－	0.00	－	0.00	0.00	－	－	－
2026年２月期（予想）	－	0.00	－	0.00	0.00		－

３．2026年２月期の業績予想（2025年３月１日～2026年２月28日）

（％表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		１株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円銭
第２四半期（累計）	757	3.7	△9	－	△10	－	△11	－	△8.18
通期	1,600	6.4	24	43.8	22	61.2	18	－	13.08

※ 注記事項

（１）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無

② ①以外の会計方針の変更：無

③ 会計上の見積りの変更：無

④ 修正再表示：無

（２）発行済株式数（普通株式）

① 期末発行済株式数（自己株式を含む）	2025年２月期	1,440,600	株	2024年２月期	1,440,600	株
② 期末自己株式数	2025年２月期	－	株	2024年２月期	－	株
③ 期中平均株式数	2025年２月期	1,440,600	株	2024年２月期	1,440,428	株

（注）当社は、2023年９月１日付で普通株式１株につき２株の株式分割を行っております。そのため、前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して期末発行済株式数、期末自己株式数及び期中平均株式数を算定しております。

※ 決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用に当たっての注意事項等については、添付資料４ページ「１．経営成績等の概況（４）今後の見通し」をご覧ください。