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2023年3月期 | ||||||||
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上場会社名 | 上場取引所 | |||||||
コード番号 | URL | |||||||
代表者 | (役職名) | (氏名) | ||||||
問合せ先責任者 | (役職名) | インベスター・リレーションズ部 IRグループマネージャー | (氏名) | TEL | ||||
定時株主総会開催予定日 | 配当支払開始予定日 | |||||||
有価証券報告書提出予定日 |
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決算補足説明資料作成の有無: |
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決算説明会開催の有無 : | ||||||||
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1.2023年3月期の連結業績(2022年4月1日~2023年3月31日)
(1)連結経営成績 | (%表示は対前期増減率) |
| 売上高 | 営業利益 | 税引前利益 | 親会社の所有者に 帰属する当期利益 | 当期包括利益 合計額 | |||||
| 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % |
2023年3月期 | △ | △ | △ | △ | ||||||
2022年3月期 | ||||||||||
| 基本的1株当たり 当期利益 | 希薄化後 1株当たり当期利益 | 親会社所有者帰属持分 当期利益率 | 資産合計 税引前利益率 | 売上高 営業利益率 |
| 円 銭 | 円 銭 | % | % | % |
2023年3月期 | |||||
2022年3月期 |
(参考)持分法による投資損益 | 2023年3月期 | 百万円 |
| 2022年3月期 | 百万円 |
(2)連結財政状態
| 資産合計 | 資本合計 | 親会社の所有者に 帰属する持分 | 親会社所有者 帰属持分比率 | 1株当たり親会社 所有者帰属持分 |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | % | 円 銭 |
2023年3月期 | |||||
2022年3月期 |
(3)連結キャッシュ・フローの状況
| 営業活動による キャッシュ・フロー | 投資活動による キャッシュ・フロー | 財務活動による キャッシュ・フロー | 現金及び現金同等物 期末残高 |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | 百万円 |
2023年3月期 | △ | △ | △ | |
2022年3月期 | △ |
2.配当の状況
| 年間配当金 | 配当金総額 (合計) | 配当性向 (連結) | 親会社所有者帰属持分配当率(連結) | ||||
第1四半期末 | 第2四半期末 | 第3四半期末 | 期末 | 合計 | ||||
| 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 百万円 | % | % |
2022年3月期 | ||||||||
2023年3月期 | ||||||||
2024年3月期(予想) |
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| (%表示は対前期増減率) |
| 売上高 | 営業利益 | 税引前利益 | 親会社の所有者に 帰属する当期利益 | 基本的1株当たり 当期利益 | ||||
| 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 円 銭 |
通期 | △ | ||||||||
(注)上記の「基本的1株当たり当期利益」の算定上の基礎となる期中平均株式数については、2023年3月31日現在の発行済株式数(自己株式数を除く)を使用しています。なお、在庫影響(*)を除いた利益相当額(予想)は、以下の通りです。
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| 営業利益 | (対前期増減率) |
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在庫影響を除いた利益相当額(通期) | 2024年3月期 予想 | 340,000百万円 | (37.9%) |
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[<参考> | 2023年3月期 実績 | 246,517百万円 |
| ] |
(*)総平均法及び簿価切下げによる棚卸資産の評価が売上原価に与える影響
※ 注記事項
(1)期中における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動):
新規
(2)会計方針の変更・会計上の見積りの変更
① IFRSにより要求される会計方針の変更:
② ①以外の会計方針の変更 :
③ 会計上の見積りの変更 :
(3)発行済株式数(普通株式)
① 期末発行済株式数(自己株式を含む) | 2023年3月期 | 株 | 2022年3月期 | 株 | ||
② 期末自己株式数 | 2023年3月期 | 株 | 2022年3月期 | 株 | ||
③ 期中平均株式数 | 2023年3月期 | 株 | 2022年3月期 | 株 |
※ 決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です。
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
(将来に関する記述について)
本資料には、将来見通しに関する記述が含まれていますが、実際の結果は、様々な要因により、これらの記述と大きく異なる可能性があります。かかる要因としては、
(1)マクロ経済の状況又はエネルギー・資源・素材業界における競争環境の変化
(2)法律の改正や規制の強化
(3)訴訟等のリスク など
が含まれますが、これらに限定されるものではありません。
※ 対前期(対前年同四半期)増減率について、当期(当四半期)・前期(前年同四半期)の一方もしくは両方がマイナスとなる場合や、増減率が1,000%以上となる場合は「-」を記載しています。