2021年8月期 | |||||
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上場会社名 | 上場取引所 | ||||
コード番号 | URL | ||||
代表者 | (役職名) | (氏名) | |||
問合せ先責任者 | (役職名) | (氏名) | TEL | ||
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定時株主総会開催予定日 | 配当支払開始予定日 |
有価証券報告書提出予定日 |
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決算補足説明資料作成の有無: |
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決算説明会開催の有無 : |
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1.2021年8月期の連結業績(2020年9月1日~2021年8月31日)
(1)連結経営成績 | (%表示は対前期増減率) |
| 売上収益 | 営業利益 | 税引前利益 | 当期利益 | 親会社の所有者に 帰属する当期利益 | 当期包括利益 合計額 | ||||||
| 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % |
2021年8月期 | ||||||||||||
2020年8月期 | △ | △ | △ | △ | △ | △ |
| 基本的1株当たり 当期利益 | 希薄化後 1株当たり当期利益 | 親会社所有者帰属持分 当期利益率 | 資産合計 税引前利益率 | 売上収益 営業利益率 |
| 円 銭 | 円 銭 | % | % | % |
2021年8月期 | |||||
2020年8月期 |
(参考)持分法による投資損益 | 2021年8月期 | 百万円 |
| 2020年8月期 | 百万円 |
(2)連結財政状態
| 資産合計 | 資本合計 | 親会社の所有者に 帰属する持分 | 親会社所有者 帰属持分比率 | 1株当たり親会社 所有者帰属持分 |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | % | 円 銭 |
2021年8月期 | |||||
2020年8月期 |
(3)連結キャッシュ・フローの状況
| 営業活動による キャッシュ・フロー | 投資活動による キャッシュ・フロー | 財務活動による キャッシュ・フロー | 現金及び現金同等物 期末残高 |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | 百万円 |
2021年8月期 | △ | △ | ||
2020年8月期 | △ | △ |
2.配当の状況
| 年間配当金 | 配当金総額 (合計) | 配当性向 (連結) | 親会社所有者帰属持分配当率(連結) | ||||
第1四半期末 | 第2四半期末 | 第3四半期末 | 期末 | 合計 | ||||
| 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 円 銭 | 百万円 | % | % |
2020年8月期 | ||||||||
2021年8月期 | ||||||||
2022年8月期(予想) |
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(%表示は、対前期増減率)
| 売上収益 | 営業利益 | 税引前利益 | 親会社の所有者に 帰属する当期利益 | 基本的1株当たり 当期利益 | ||||
| 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 円 銭 |
通期 |
※ 注記事項
(1)期中における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動):
新規
(2)会計方針の変更・会計上の見積りの変更
① IFRSにより要求される会計方針の変更:
② ①以外の会計方針の変更 :
③ 会計上の見積りの変更 :
(3)発行済株式数(普通株式)
① 期末発行済株式数(自己株式を含む) | 2021年8月期 | 株 | 2020年8月期 | 株 | ||
② 期末自己株式数 | 2021年8月期 | 株 | 2020年8月期 | 株 | ||
③ 期中平均株式数 | 2021年8月期 | 株 | 2020年8月期 | 株 |
(参考)個別業績の概要
1.2021年8月期の個別業績(2020年9月1日~2021年8月31日)
(1)個別経営成績 | (%表示は対前期増減率) |
| 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | ||||
| 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % | 百万円 | % |
2021年8月期 | ||||||||
2020年8月期 | △ | △ | △ | △ |
| 1株当たり 当期純利益 | 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 |
| 円 銭 | 円 銭 |
2021年8月期 | ||
2020年8月期 |
(2)個別財政状態
| 総資産 | 純資産 | 自己資本比率 | 1株当たり純資産 |
| 百万円 | 百万円 | % | 円 銭 |
2021年8月期 | ||||
2020年8月期 |
(参考)自己資本 | 2021年8月期 | 百万円 |
| 2020年8月期 | 百万円 |
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(将来に関する記述等についてのご注意)
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。